豚を育てるにも5G　MWC上海にみる5Gの最新状況

6月26日から28日にかけて、モバイル・ワールド・コングレス（MWC）上海が上海市で開催された。会期中に次々伝えられた5Gに関するニュースを整理・分析すると、5Gの最新の進展状況について新しい体系的な理解にたどり着ける。中国新聞網が伝えた。

▽新しい計画

多くのネットユーザーが5Gのネットワーク構築プロセスに関心を寄せ、この点で3大通信キャリアの考え方は、「5G＋4Gの協同発展を積極的に推進し、NSA/SA（ノンスタンドアロン方式/スタンドアロン方式）の混合システム構成のネットワークを構築する」ことでほぼ一致している。

注目されるのは、中国聯通（チャイナ・ユニコム）が複数の都市で5Gネットワークにおける公共目的などの専用ネットワークの構築を提起したことと、中国電信（チャイナ・テレコム）が、2020年に他社に先駆けてSA構成に向けたネットワークのバージョンアップをスタートすると明らかにしたことだ。

来年から、NSA方式の携帯電話は許可が下りずネットワークに接続できなくなる。

現在の業界での一般的な見方は、ネット接続許可が下りないということは、NSA端末が使えなくなるということではないが、新製品はSA方式への対応が必須になるということだ。

このニュースが伝わると、大手携帯メーカーは悲嘆に暮れた。というのも、サムスン、OPPO、vivo、中興通訊（ZTE）、小米などが今年打ち出した5G端末はすべてNSA方式しかないからだ。これらの端末はすべて使用可能だが、より多くのユーザーがSA方式の端末の発売を待つであろうことは明らかだ。こうしたメーカーには半年足らずしか時間的猶予がなく、5G端末第一弾の売れ行きに影響が出るとみられる。

▽新しい端末

今回のMWCでは、5G携帯電話が常に注目点だった。

中国移動（チャイナ・モバイル）は5G商用製品42種類を一気に発表し、これには携帯電話13機種、チップ3種類、データターミナル13種類、汎5Gスマート端末13種類が含まれる。

25日、中国移動は5G端末1万点を引き渡し、華為（ファーウェイ）、OPPO、vivo、中興、小米、一加、サムスン、TCLなど各ブランドの製品が含まれていた。第1弾端末はすぐにも国のネットワーク接続許可を取得し、7月末に次々発売される見込みだ。