専門家「歴史は新型の中日関係を呼びかけている」

2018年に中日韓サミットが東京で再び開催されて以来、両国が中日関係の積極的な改善を誠意をもって促進する中、両国関係には着実な改善と発展の勢いが生じている。だが、2012年に釣魚島（日本名・尖閣諸島）の領有権問題の激化によって一度悪化した中日関係は「三尺もの厚い氷は一日の寒さでできたものではない」であると言える。現在、中日関係は谷底から抜け出したとは言え、全面的な改善にはまだ時間が必要だ。（文：朱鋒・南京大学国際関係研究院院長。環球時報掲載）

現在、世界政治・経済には「過去百年なかった大きな情勢変動」が生じている。自由主義国際秩序は分断され、貿易面の一国主義、保護主義、覇権主義が再び頭をもたげ、グローバルな産業チェーンとバリューチェーンは「断裂」の危険性に直面し、産業革命4.0は世界的規模で不確定性を抱え、世界の気候変動と環境は悪化傾向に直面するなど、世界は再び十字路に差し掛かっている。この新たな「大きな情勢変動」の中で、中日両国は身を外に置くことができないだけでなく、世界第2、第3の経済大国として協力を強化して共に責任を担えるか否かが、両国民の将来の幸福、世界の利益構造における両国の地位に実質的で重大な影響をもたらす。現在すでに歴史は中日両国を未来の世界の発展・繁栄・平和のために深く手を携えて協力する必要のある正念場に立たせている。