世界経済地理学を再構築する「一帯一路」 (2)

（１）協力協定の数がさらに増え、レベルがさらに高くなる。現時点で中国側はすでに40余りの国や国際組織と「一帯一路」共同建設について協力協定に調印した。フォーラム期間にこの成果は2倍に拡大し、さらに20近くの国及び20余りの国際組織と協力文書に調印する見通しだ。フォーラムは参加各者が政策措置を踏み込んで連結し、次の段階の重点協力分野を定め、戦略、計画、政策を連結するハイレベルの協力プラットフォームを構築し、地域全体の発展水準の向上につなげる後押しをする。

（２）「一帯一路」の実行をより実務的で効率的なものにする。フォーラムは今後数年間の「一帯一路」の全体的な協力計画と行動案を形成するほか、G20に似た制度を形成して、具体的行動の基礎を固める見通しだ。各者は重点協力事業の整理を進め、協力事業のリストを作成し、その実行を確保し、「一帯一路」の枠組での二国間、多国間協力制度の牽引的役割を一層強化する。

（３）世界経済のコネクティビティが強固な一歩を踏み出す後押しとなる。「一帯一路」の本質は規模が壮大で、極めて深い、相互に関連する、世界経済地理学の再構築革命であり、インフラのコネクティビティ実現がその鍵だ。フォーラムで中国側関係当局は沿線国の関係当局とインフラ、エネルギー資源、生産能力協力、貿易・投資など20件近くの行動計画を策定する見通しだ。これにより「一帯一路」経済地理学の再構築が進み、アフロ・ユーラシア大陸の一体化と共同発展が実現し、最終的に世界経済地理学を再構築し、世界のインフラの近代化を推進し、世界経済の成長を引き上げ、世界の一体化を実現する。

フォーラムは「一帯一路」建設を新たな発展段階へと後押しするだけでなく、中国がさらに自信ある姿で経済グローバル化をしっかりと提唱、推進、先導していることを知らしめるものとなる。（編集NA）

「人民網日本語版」2017年5月2日