未来は全てのモノとコトがネットで結びつく？　日本モノのインターネットの父が答える (2)

10年前に、TRONには中国の学者も注目していた。中国科学院は、TRONの専門研究開発を行ってきた。TRONの中国における発展について、坂村教授は、「中国工程院のメンバー李国傑氏はTRONの中国における発展において重要な役割を果たしてくれた。中国において、IoTの応用は問題にならないものの、基礎研究という分野ではまだ研究が進んでいない。TRONは、基礎開発に属し、近い将来TRONが中国で、本領を発揮できると信じている」としている。

もちろん、坂村教授は何の根拠もなくそのように分析しているのではない。中国工業・情報化部（省）が発表しているモノのインターネットの16-20年の発展計画では、20年までに、モノのインターネット産業を1兆5000億元（約24兆7500億円）規模以上に成長させ、10の特色ある産業集中エリアを構築することを目標に掲げている。その他、市場調査会社・IDCのレポートは、20年までに、中国の製造業企業のモノのインターネットへの支出が1275億ドル（約14兆4075億円）に達し、今後5年の年間平均成長率（CAGR）は14.7％と予想している。

20年の東京五輪でも、TRONの影を目にすることができそうだ。坂村教授は、TRONを利用して開発したIoTおもてなし プラットフォーム「OPaaS.io」が、同五輪に合わせて訪日する外国人旅行客に、登録した情報と交通系ICカードを紐づけると、店舗や訪問先等の端末にその交通系ICカードをかざすだけで、その時その場その人に適した「おもてなしサービス」を受けられたり、自分の母国語による解説を閲覧できたりるサービスを提供することを明らかにした。同プラットフォームは、五輪開催後も、日本のさまざまなシーンに応用される計画という。

その他、坂村教授は、スマートシティを実現するためのプラットフォーム「CPaaS.io」の研究も進めている。同プラットフォームは、視覚障害者に、現在地を伝えたり、スマホなどの電子機器の利用を補助したりするサポートを提供する、日本の高齢化問題を解決するためのプラットフォームをベースにしている。

モノのインターネット技術が進むにつれ、安全性が課題になっている。その点、坂村教授は安全性を考えて、組み込み機器メーカーのクラウドや、各種アプリケーションを連携させる基盤「IoT-Aggregator」を開発し、権限設定ができるようにしている。坂村教授は、「『IoT-Engine』は、ダウンストリームノードであるため、攻撃を受ける可能性は非常に低い。もちろん、重要なデータはクラウドに記録しておけば、危害を受ける可能性をもっと低めることができる」とし、「安全技術の向上は一面に過ぎず、政府や民間、ユーザーが力を合わせてモノのインターネットの安全性の問題を解決するほうがもっと重要」との見方を示した。

将来的には、すべてのモノとコトがインターネットで結びつくIoE（Internet of Everything）が主流になるのだろうか？坂村教授の構想では、主流になるのは「IoS(The Internet of Services)」だ。そして、「モノのインターネットの精華は、API（アプリケーションプログラミングインタフェース）を通して、物体の自発的な連携を実現すること。IoSの本質は、社会の各サービスをオープンなAPIを通してつなぐことだ」とし、「プログラミングを通して全てをコントロールできる時代がもうすぐやって来る」と強調した。（編集KN）

「人民網日本語版」2017年7月5日