高齢者専用ジムは見通し明るいビジネス？　筋トレする高齢者も増加中

高齢者の運動というと、多くの人がすぐに広場ダンスを踊る女性たちや木に頭を打ち付けて鍛える男性などを思い浮かべるかもしれない。しかし、運動の方法は日に日に多様化しており、多くの高齢者が「トレーニングジム」デビューを果たしている。中国新聞網が報じた。

資料写真、四川省成都市のトレーニングジムで鍛える男性（撮影・楊予■、■は由へんに頁）。

江蘇省南京市雨花台区で最近、高齢者専用のトレーニングセンターがオープンした。そこで、高齢者は各種トレーニング器具を利用したり、トレーナーの指導を受けたりすることができる。スタッフによると、このトレーニングジムは中国全土で初となるスマートコミュニティトレーニングセンターの試行ポイント7ヶ所のうちの1つとなる。

60歳以上の高齢者なら、料金は1ヶ月49元（1元は約15.9円）。60歳以下の場合は、利用時間帯によって料金が異なる。

このトレーニングジム内の半分の面積は高齢者専用のトレーニングエリア。一般的なジムと比べて、設置されているトレーニング器具も高齢者向けとなっている。トレーニング器具の周りには、高齢者がケガすることがないように、保護具が取り付けられており、器具の中には本人が動かなくても、運動効果が期待できる器具もある。

初めてトレーニングジムに来た高齢者はまず、体力検査を受け、その後トレーナーから器具の使い方についてのレクチャーを受ける。安全に使用できるようになって初めて、一人でトレーニングを楽しむことができるようになる。

トレーニングジムは開業以来、付近の住民の間で好評を博しており、トレーニングに来る高齢者もどんどん増えている。80歳以上の高齢者も少なくないという。

実は、中国では「国民健康づくり計画」の下、高齢者の健康に対する意識も高まり続けている。

昨年、あるビジネス機関が発表した「中・高齢者の運動行為」分析報告によると、49歳以上の中・高齢者のグループの88.4％が「運動の習慣がある」、66.4％が「ほとんど毎日運動している」と答えた。ここから運動やトレーニングが中・高齢者の間で一種のトレンドとなっていることが見て取れる。

人々の生活水準が向上し続けていくにつれて、高齢者の運動にも新しい特徴がみられるようになっている。

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中国老年人体育協会の温文副主席によると、高齢者たちは、散歩したり、体操したり、公園などにある無料の運動器具を利用するだけでは満足できなくなっており、より科学的で、系統的、効果的な、楽しめる運動を追求するようになってきている。

では、高齢者も流行を追い始めていることを受け、高齢者専用のトレーニングジムは今後、優れた「ビジネス」となっていくのだろうか？

米国や日本では、中・高齢者を対象にしたフィットネスプログラムがすでに少なからぬ影響力を手にするようになっている。

例えば、日本のフィットネスクラブ 「カーブス」は、高齢女性を対象にした短時間のサーキット運動を打ち出している。長年の発展を経て、2019年11月の時点で、同社は日本全国に2000店舗以上を展開するようになっている。

米国の「Silver Sneakers」は、65歳以上のシニア向けにデザインしたフィットネスプログラムを打ち出している。会員は、全米にある数千店舗で提供されているプログラムに参加することができる。

一方、中国では、高齢者はゆっくりとした、軽い運動をするほうが良いとされ、それが伝統的な観念となっている。

しかし、研究では、高齢者が長期にわたり、安定して、系統的に上半身と下半身の筋トレを行うと、血液中のコレステロールを減らし、冠状動脈心臓病などの「文明病」の発生率を低減させることができるほか、下半身のバランス、敏捷性を強化し、転倒や接触などによるケガを減らすこともできることが分かっている。

その他、トレーニングジムは、高齢者にとって社交の場となり、孤独感を減らし、より健康的な体と心理状態で、晩年を楽しく過ごすことを可能にする。

しかし、中国国内のトレーニングジム業界はスタートが遅かったため、まだ十分に成熟していない。

まず、多くのトレーニングジムは若者をターゲットにしており、高齢者専用のカリキュラムやフィットネスプログラムを設置しているジムはほとんどない。また、高齢者が若者と同じように激しい筋トレをするとなると、トレーニングジムはハイリスクを抱えることになる。

そのようなさまざまな要素が重なり、高齢者はトレーニングジムに対して及び腰になってしまっている。

しかし、高齢者のトレーニング関連の消費が高度化しているのを背景に、今後はさらにたくさんの高齢者の運動の方法が登場するのは必至の情勢で、そうなれば、人々の「高齢者は単調で、軽い運動をしている」という固定観念も打破されることになるだろう。（編集KN）

「人民網日本語版」2020年12月30日