「勤続年数2-3年で転職を考える」人が43.6％

今どきの多くの若者にとって、一つの仕事を一生続けることはそれほど簡単なことではないようだ。中国青年報社社会調査センターが最近発表した1154人を対象に実施した調査の結果によると、回答者の93.1％が「転職を考えたことがある」と答え、うち43.6％が「勤続年数2-3年で転職を考える」と答えた。転職の理由について、回答者の63.7％は「個人としての成長の可能性が小さく、出世も難しい」、53.8％が「もっと良い給料や待遇を求めるため」と答えた。また、転職の結果については、回答者の54.3％が「キャリアの発展にとってはメリットもデメリットもある」と答えた。中国青年報が報じた。

「勤続年数2-3年で転職を考える」の回答が43.6％

李星辰さん(仮名)は3年前に大学を卒業し、ある大手IT企業で働くようになった。「大学院試験に失敗してから、真面目に仕事を探し始めた。最終的に、派遣会社と三者契約を結び、大手IT企業で働くようになった。学部卒業者にしては、給料や待遇が良かったのと、大手で有名だったから」と李さん。

しかし、2年働いた後、李さんは転職したといい、その理由について、「正社員採用の可能性がどんどん小さくなったのと、自分の仕事の能力が大きく向上し、他の選択をする能力ができたから」と説明。その後、ほかの有名なIT企業に転職し、正社員として入社した。

多くの人は一つの仕事を始めてどれくらいで転職を考えるのだろうか？調査では、回答者の93.1％が「転職を考えたことがある」と答え、うち43.6％が「勤続年数2-3年で転職を考える」、29.2％が「勤続年数4-5年で転職を考える」と答えた。また回答者の7.2％は「常に転職する可能性がある」と答え、「転職はしない」との回答は6.9％にとどまった。

90後(1990年代生まれ)の胡鵬さん(仮名)は現在、北京のある中央企業（中央政府直属の国有企業）に勤めており、転職について「3-5年したら考える」とした。その理由について、「転職ばかりしていると、雇用機関に不安定で、信頼できないと思われ、なかなか雇ってもらえなくなる。でも、3－5年後なら、自分のスキルもアップし、仕事の問題処理能力も向上しているため、競争力もあり、転職を考えることができる」としながらも、「仕事を何年したかだけが、転職を考える基準ではなく、もしもっといい仕事があれば、絶対にそっちを選ぶ」と語る。

「個人としての成長の可能性が小さく、出世も難しい」の回答が63.7％

江蘇省南京市で働く周海峰さん(仮名)は今年転職したばかりで、「転職して今の会社に入社したのは、給料が前の会社より良いこと、そして、キャリア発展の見通しが明るいから。今の会社は外国資本との合弁会社で、海外に派遣されて仕事できる機会もある。翻訳の仕事をしているため、海外で勉強できる機会があれば、自分のキャリア発展に大きな助けになる」と語る。

転職の理由について、回答者の63.7％が「個人としての成長の可能性が小さく、出世も難しい」、53.8％が「もっと良い給料や待遇を求めるため」、38.6％が「今の仕事の環境や雰囲気が悪い」、29.9％が「何も学べることがない」と答えた。

「キャリアの発展にとってはメリットもデメリットもある」の回答が54.3％

調査では、回答者の54.3％が「キャリアの発展にとってはメリットもデメリットもある」と答え、23.6％が「メリットのほうが大きい」と答えたのに対して、13.7％が「デメリットのほうが大きい」と答えた。また8.5％は「何とも言えない」と答えた。

周さんは、「適度な転職は、キャリア発展にとってメリットがあると思う。今、食いっぱぐれのない仕事というのはどんどん少なくなっており、『備えあれば患いなし』という意識を高め、常に変化を求めなければならなくなっている。自分のコア競争力を高めなければ、いろんな環境からもたらされる問題に対応することはできない」としながらも、「転職ばかりしているとデメリットが増え、いろんなことを知ってはいても、全部かじった程度で、コア競争力に欠け、信頼できる人脈もできず、何か成果を出すのが難しいというのが、その結果かもしれない」と語る。

一方、胡さんは、「転職にはリスクが伴い、その結果も異なるだろう。求職者は自分の転職の理由をはっきりさせておかなければならない。もし、もっと明るいキャリア発展の見通しを求めるためなら、メリットがあるだろう。しかし、以前の仕事がうまくいかず、転職を通して、ストレスや不安を和らげたいと思っているなら、あまり意味はないだろう。どんな仕事にも、メリットとデメリットがあり、ハードルがたくさんあるもの。転職ばかりしていると、逆に不安が増してしまう」との見方を示す。

同調査の回答者のうち、男性が48.4％、女性が51.7％だった。年齢を見ると00後(2000年以降生まれ)が6.5％、90後(1990年代生まれ)が44.9％、80後(80年代生まれ)が43.8％、70後(70年代生まれ)が4.5％だった。（編集KN）

「人民網日本語版」2021年11月22日