調査結果　中国人青年は将来に最も楽観的　日本人青年は最も悲観的

　スペインの大手通信事業会社とファイナンシャル・タイムズが共同で世界27カ国の18歳-30歳までの青年1万2千人以上を対象に行った調査結果が4日、発表された。調査によると、回答者の58％が中国を今後10年のグローバル経済で最大の駆動力を持つ国になると答え、米国を選んだ人は31％だった。各国の青年のうち、中国人が最も楽観的で、93％が将来もっとよい日が訪れると答えているのに対し、日本人が最も悲観的となっている。

　米ABCの4日の報道によると、同調査はミレニアム世代を対象にした目下世界最大規模のものだ。調査は1月11日から2月4日にかけて行われ、電話インタビュー形式で北米、南米、ヨーロッパ、アジア、中東、アフリカの27カ国、1万2171人の青年を対象とする。サンプル数は各国のインターネット利用可能な人口数を加重平均して確定し、米国は1000人、中国は1003人、インドは1000人、ブラジルは1028人となっている。回答者の31％が学生で、その他の多くは高等教育を受け、定職があり、子どもはない。

　調査結果によると、アジアの回答者は経済発展に対して最も楽観的で、アジアの青年の65％が地域の経済とグローバル経済は正確な道を歩んでいると見ている。中国人青年の93％が将来的に国は隆盛すると答えており、韓国では77％、インドは81％、ラテンアメリカ地区は80％、世界平均は62％となっている。香港の「南華早報」は5日に同調査結果を引用して、北米とヨーロッパ地区では悲観的な見方が中心だと報道した。将来は明るいと答えた人は北米では47％、ヨーロッパでは41％だが、日本の青年が今回の調査では最も悲観的で、81％が将来は暗いと答えている。

　「企業家のチャンス」という項目では、中国のミレニアム世代の3分の2が「チャンスがあれば国内で起業する」と答えているのに対し、日本では48％、韓国では56％となっている。「南華早報」によると、興味深いことに、サウジアラビアとインドの青年の90％が、両国の起業環境があまり評価されていないにもかかわらず、「起業のよいチャンスがある」と答えている。また中国の現在の政治制度は彼らの価値観や信仰を代表していると答えた中国人青年はわずか3分の1に留まることがあきらかになった。この割合は日本では4分の3、韓国では3分の2に達している。ヨーロッパの青年は政府への批判が最も大きく、イタリア人青年の90％、チェコ人青年の80％が自国の政府に反対している。世界的に見て、ミレニアム世代の52％が現在の自国の政治体制は彼らの価値観や信仰を代表していないと考えている。

　同世代に対する科学技術の影響も今回の調査の重点の一つだ。回答者の80％以上が「科学技術により就業チャンスがより得やすくなった」と答え、36％が「科学技術教育は将来の個人の成功のための最も重要な要素」だとしている。科学技術が貧富の格差を拡大したと答えたのは62％だった。世界で76％の人がスマートフォンを持っているのに対し、中国の青年の92％がスマートフォンを持っている。「世界を変える最もよい手段は何か」という質問に対しては「教育」、「環境保護」、「貧困解消」の順で回答が多かった。環球時報が伝えた。（編集YH）

　「人民網日本語版」2013年6月6日