北京で消費電子博覧会　大手が中国市場の争奪戦

現在、世界では消費電子製品の年間売上高が1兆4千億ドル（約159兆8380億円）に達し、中でも中国市場の規模が世界に占める割合が年々上昇して、2016年には21.6％に達し、売上高は2兆元（約33兆5715億円）に上った。そのような状況の中、3E・2017年北京国際消費電子博覧会がこのほど北京市の国家会議センターで開催された。グーグル、ノキア、華為（ファーウェイ）、ofo、蘇寧など世界10数ヶ国・地域の大手企業200社あまりがそろって参加し、グローバル消費電子の一大祭典を打ち出すとともに、産業チェーンの川上と川下の協力を後押しした。「北京日報」が伝えた。

中国経済の急速発展の勢いと各地で目立って加速する都市化プロセスにともない、中国のスマートハイテク産業も高速発展期に入っている。今回の博覧会では世界の消費電子分野の科学技術産業の発展状況が紹介され、これにはスマートハードウェアとスマートソフトウェア、拡張現実（AR）、仮想現実（VR）、サービス用ロボット、モノのインターネット（IoT）、スマート交通など、科学技術、暮らし、娯楽をめぐる各システムの全産業チェーンが含まれ、いずれも技術革新の推進と産業の共同発展に対して重要な意義をもつものだ。

同展覧会では参加者にシステム化された貴重な展示体験を提供した。クールに踊るロボットのコーナーでは、20分ごとにダンスのパフォーマンスが行われ、さまざまなロボットが次々に登場して、来場者の目を釘付けにした。ほかにも、人工知能（AI）を利用してラップを歌う、VRメガネをかけてバーチャル世界を楽しむ、スケートボードに似た台に乗ってドリフティングや水中・空中を漂う感じを楽しむなどさまざまな体験コーナーがあり、消費電子産業を理解する絶好の機会となった。（編集KS）

「人民網日本語版」2017年7月10日