EVに力入れる日系メーカー　世界の新トレンドを追求

日本の自動車メーカーは長らく技術改良による燃費効率の向上に着目し、燃料消費率を引き下げようと精力を傾けてきた。だが世界的に環境保護の意識が高まり、国際消費市場が大きく変化する流れの中にあって、日系メーカーは世界市場の変化を意識し、発展戦略を調整するようになった。狙いは他国メーカーに先駆けて世界の自動車消費の新トレンドをつかまえることだ。「経済日報」が伝えた。

トヨタはこのほど、マツダと共同で1千億円を出資して新型電気自動車（EV）の研究開発を進めるとともに、米国に年30万台規模のEV新工場を建設し、2021年の稼働を目指すことを明らかにした。ここからわかるのは、世界で環境保護意識が高まり、国際消費市場が大きく変化する流れの中、長年にわたり低燃費を目標にしてきた日系メーカーが発展戦略を調整し、他国メーカーに先駆けて世界の自動車消費の新トレンドをつかまえることを考えるようになったことだ。

地球環境を保護するため、各国は新政策を相次ぎ打ち出して世界の自動車メーカーの技術刷新を誘導する。温室効果ガスを大量に排出したため地球環境に重大な変化が起こり、人類の未来にも影響が出てきた。そこでこのほど採択された「パリ協定」は各国の具体的な汚染物質の排出削減目標を設定し、地球環境の保護で多大な功績を挙げた。米国のトランプ政権は協定から離脱したが、世界全体として排出削減の方針には変わりがなく、米国の州政府の中には排出削減行動を引き続き支持するところもある。自動車産業は排出削減を促進する上で重要な分野だ。今年7月、フランス政府と英国政府は2040年までに化石燃料をエネルギー源とする自動車の販売を禁止すると発表。中国政府は各メーカーに製造段階でEVの割合を高め、EVへ徐々に移行するよう求めた。ドイツ政府は新エネルギー自動車の発展を奨励し、省エネ・環境保護タイプ車の購入に対する補助金を4千ユーロ（約51万3千円）に引き上げた。米国カリフォルニア州政府は18年以降、ガソリンと電力を動力源とするハイブリッド車（HV）を省エネ・環境保護タイプ車と認定せず、EVの発展に力を入れることを明らかにした。

現在、戦略的見通しをもった世界の自動車メーカーはすでに電気化で最先端を走っている。そのうち中国の比亜迪汽車はEV製造の割合が最も高いメーカーだ。また中国資本傘下のボルボは19年以降、すべての車種をEVに切り替えるという。ドイツの3大メーカーは、25年にEV販売量の割合を25％以上に引き上げると発表し、フォルクスワーゲン（VW）のマティアス・ミューラー社長は、「未来の自動車市場はEVの天下になる」との見方を示した。