近い将来、食堂がクールになるかもしれない。調理ロボットが自動的に料理を炒め、ご飯を炊き、窓口を無人で管理する。消費者は自分で好きな料理を選択し、顔認証で決済する。食堂経営は疲れる仕事ではなくなり、調達・保管・販売及び物流の体系的な管理が可能になる。フロント・バックエンドのデータがつながり、さらにビッグデータ解析により付加価値を生むことができる。科技日報が伝えた。
26−29日に行われた2019年中国国際ビッグデータ産業博覧会において、団体食事提供企業サービスプラットフォームの禧雲国際が「未来の食堂」というコンセプトを示した。
同博覧会において、禧雲国際はビッグデータとインターネット技術で「武装」した新型食堂を展示した。この「スマート食堂」と呼ばれる団体食事情報化ソリューションは、ERP管理、スマートハード、モバイル決済を一体化させる。多次元的なビッグデータ解析により食堂経営を分析・最適化する。食堂と料理のデータ、利用者と料理のデータ、経営データなどをリアルタイムで結びつけ、応用を促進する。
禧雲国際の王習印COOは「消費過程において蓄積した消費データ、決済データ、ユーザーデータを分析することで、食堂経営者は消費者の好み、消費トレンドを知ることができる。経営者はより正確に料理の品種を選び、食材を配置し、浪費を防ぐことができる」と述べた。
「スマート食堂」は現在、上海中学、南京師範大学附属中学、江蘇師範大学などの数千校で応用されている。例えば重慶郵電大学では、「スマート食堂」により、前期と比べて収入を33%増やしたほか、食べ残しを2%減らした。また食堂の運営効率を高め、資金の回収期間を短縮した。(編集YF)
「人民網日本語版」2019年5月29日