三大冬季五輪施設で5G建設始動

北京市国有資産経営有限責任公司（北京国資公司）と中国聯通は8日、戦略的パートナーシップに関する覚書調印式を行った。双方は、国家スピードスケート館、国家水泳センター、国家体育場の三大冬季五輪施設をめぐり、深いレベルでの協力を展開し、スマート観戦体験、スマート大会開催サービス、スマート化施設運営などの各シーンにおいて、5Ｇスマート競技会場を共同で建設していく。北京日報が報じた。

中国聯通は2017年12月26日、2022年北京冬季オリンピック・パラリンピックの公式通信事業パートナーとなった。また2018年末には、戦略面における「スマート冬季五輪」の保障・発展・レベルアップ三大計画を発表した。保障計画によると、同社は、5Ｇネットワーク構築において、全面的な準備・配置をすでに終了している。5Ｇネットワークで可能となる超高速・超低遅延・多数同時接続という環境のもと、仮想化やAI、エッジコンピューティングなどの技術によって、冬季五輪大会のためにスマート応用プラットフォームを構築し、360度パノラマ・ライブ放送、没入型VR、競技現場医療におけるスマート応用を提供するほか、5Ｇ技術を通じて「スマート冬季五輪」のエンパワメントを実現する。

北京国資公司の武暁南・副総裁は、冬季五輪会場における5Ｇの応用に関して想像をめぐらせながら、「双方は、5Ｇをもとに、大会運営・大会出場・大会観戦におけるより優れた体験を各種群体に提供していく」と述べた。大会主催側は、三大冬季五輪施設を5Ｇ拠点とし、顔認証技術など、冬季五輪の会場により適合したハイテク革新成果を開発・導入する方針で、5Ｇネットワークは今後、会場全体を網羅する。（編集KM）

「人民網日本語版」2019年8月9日