新小売が国慶節連休に「進撃」　オフライン消費ブームの引き金に

今年の国慶節（建国記念日、10月1日）連休には、新小売と新業態の新しい波が突如としてわき起こり、長らく低迷していたオフライン消費市場が息を吹き返した。9月28日には阿里巴巴（アリババ）のオフラインスーパー・盒馬鮮生が、「国慶節連休期間に北京、広州、深セン、西安、南通、海口など13都市で新たに20店舗を開設する」と発表した。新華社が伝えた。

業界関係者によると、「オンライン消費の人気がすでに確定した今、オフライン消費は『新小売』をよりどころにして突破口を開くことが必須だ。こうした小売プラットフォームは普通のスーパー、コンビニエンスストア、レストラン、野菜マーケットなどとは異なり、デジタル技術が駆動するプラットフォームにより似ている。供給チェーン、販売、物流チェーンは完全にデジタル化管理が行われ、商品から店舗、配架、仕分け、パッケージ、配送まで、作業員がスマート設備を使って識別や作業を行い、人材、物流、坪当たり売上高などの効率を大きく高めることが可能だ」という。

南京市で盒馬鮮生の近くに住む陳さんは、新小売がもたらした「生活革命」をまざまざと感じており、「毎日ちょっと手と指を動かすだけで、一家3人分の野菜や果物などの食材の買い物が終わる。たまにオーストラリア産ロブスターやヨーロッパイチョウガニなどの高級食材が手に入った時は、親戚や友人を呼んで家で海鮮パーティを開く」という。

同じく生鮮スーパーの「超級物種」は、夜の8時や9時になってもたくさんの人で賑わっている。若者が数人で赤ワインのボトルを開け、QRコードをスキャンして刺身や寿司、新鮮な果物などを購入し、テラスに座って楽しくおしゃべりする光景も見かける。スーパーは「ナイトライフ」の新たなスポットになっただけでなく、施設全体に客の流れを呼び込む役割も果たした。

業界関係者は、「インターネットのフローのメリットが枯渇し、疲れの見えてきたECは新たな発展段階に足を踏み入れている。これまで『ぐんぐん成長』してきたオンライン消費市場はオフライン実店舗を一度は『厳冬』に追いやったが、オンライン営業販売コストの高騰、人々の消費が理性的になってきたことにともない、『スマート』をひっさげて実店舗消費ブームが再びやってきた」と話す。