日本企業復活の道　「中国からスピード・効率を学ぶべき」

日本企業はどうやったら復活できるか。日本企業はどこから復活してどこへ行くか。苦境から抜け出る道筋という難題をめぐり、パナソニック株式会社の津賀一宏代表取締役社長、日本トップクラスの資産家でユニクロブランドを成長させた柳井正氏、アリババ株式会社（アリババジャパン）の香山誠代表取締役社長CEO（最高経営責任者）、サントリーホールディングス株式会社の新浪剛史代表取締役ら、ビジネス界の大物たちが一堂に会し、激しい討論を繰り広げた。世界の記者に向けて行われたフォーラムだったが、登壇者が言及した海外市場は中国に集中した。彼らは、「日本企業は中国企業から効率とスピードを学ぶべき。中国市場の急速にバージョンアップを繰り返すニーズが、翻って日本企業のイノベーションを喚起することになる」との見方を示した。環球網が伝えた。

▽保守的な文化の縛りから脱却を 生き残るには変革必要

「日本企業号」という大きな船の上で、大勢の社員がパソコンに向かって熱心に業務を処理している。外は風が吹き荒れ激しい波が逆巻き、船はもうじき沈みそうだが、社員たちは一向に頓着せず業務を続けている。一方で、舳先に立つ社長は、ヘリコプターが助けに来てくれるのをずっと待っており、船を捨てて逃げようとしている。パナソニックの専務役員を務めるコネクティッドソリューションズ社の樋口泰行社長はフォーラムで、聴衆に向かってこのような絵を示し、「日本企業はこんな状況に直面している。外部では激しい競争が行われているのに、社員たちは環境の悪化に少しも関心を払わないし、社長も何らかの措置を執って沈んでいくのを食い止めようとしない」と歯に衣着せずに指摘した。樋口氏はこの絵によって、保守的な経営状況の中にとどまり続ける日本企業に警告を発した。

コンビニ大手ローソンの社長を務めたことがあり、サントリーの創業以来120年あまりの歴史の中で唯一、外部から代表取締役に就任した「プロ経営者」の新浪氏も、日本企業の保守的な文化の根源を分析して、「日本は島国で、国内のことしか考えない。企業は規模が大きくなっても、外を見る習慣が身についていない」との見方を示した。