世界気象機関(WMO)と国連環境計画(UNEP)が5日に発表した報告書によると、太陽からの有害な紫外線を吸収するオゾン層が10年ごとに1-3%回復しており、有害化学物質の排出が原因のオゾン層破壊に歯止めがかかり、状況が好転している。海外メディアの報道を引用して中国新聞網が報じた。
報告によると、4年に1度行われる「モントリオール議定書」による破壊物質フロンの規制の効果調査で、大気中に含まれるオゾン層を破壊する有害物質が抑制されており、減少の一途をたどり、成層圏のオゾンが回復している。
また、南極上空のオゾンホールは年々回復して小さくなっている。そのため、両極地方のオゾンが回復すれば、2060年代には、オゾン層が地球全体で1980年代の水準まで回復すると予想されている。
WMOとUNEPは共同声明の中で、「作者が報告の中で示している証拠によると、成層圏上オゾンは00年以降、10年ごとに1-3%増加している」とし、「このままのペースでいけば、北半球の中緯度地域では30年代までに80年の水準まで回復し、南半球の中緯度地域でも50年代には回復し、両極地方でも60年代には回復する見込み」と説明した。
(編集KN)
「人民網日本語版」2018年11月7日
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