日本のスマート家電、概念が先行し普及に遅れも (2)

　日本でネット家電の販売が不振に陥り、消費者の消費意欲が弱いという問題について、東芝は市場調査を実施したことがある。その結果により、次の重要な原因が示された。日本人は、この道具の使い方はこれと決める傾向があり、テレビ、ゲーム、ネットサーフィン、ネット通販といったことを分けてやり、それぞれ専用的なツールを使いたがる。日本の多くの消費者は、ネット家電の最も受け入れやすい用途を、「家庭内のすべての家電の運転を管理する（スマートフォンにより家電の運転状態を確認する）」としている。例えばスーパーで買物をしている時に、スマートフォンにより冷蔵庫の中身をチェックし、買い物の参考にする。もしくは外出中に、家庭内の洗濯機が洗濯を終えてから、主人に報告をするといった機能だ。しかし日本の多くの消費者は、一人で生活している場合はこのハイテクなネット家電が必要かもしれないが、一家で生活している場合はこれらの機能の必要性は際立たないと指摘した。

　同調査によると、日本の消費者がネット家電を買いたがらないことには、もう一つの原因がある。料金を支払いネット接続しなければ家電への指示が実行できないことに、多くの消費者が不満を感じているのだ。仮にどこでも無料Wi-Fiがカバーされていれば、ネット家電を使いたいという意欲が強まるはずだ。

　ネット家電の将来的な普及について、富士総研の主任研究員の前川徹氏は、「期待されるネット家電　普及の鍵は何か」という論文を発表した。その内容によると、ネットテレビやデジカメなどのネット家電について、消費者はいつでもどこでも映画や音楽を楽しめることを歓迎するが、これらの「スマート化」した家電の自身もしくは家族の健康に対する影響、また一部の犯罪者に使用されることを懸念している。ネットに接続すると、プライバシーが侵害されやすいという重大な問題が生じる。ネット上には、ハッカーがはびこっているからだ。（編集YF）

　「人民網日本語版」2014年1月28日