戦争ゲーム「バトルフィールド4」が中国で販売禁止に

　オンラインゲームは現在、ゲーム界の「稼ぎ頭」となっており、欧米諸国のゲーム制作会社は、戦争ゲームの開発に力を入れている。米誌「フォーブス」の公式サイトに28日付で掲載された記事によると、戦争ゲームとなれば、「敵国」が設定され、制作者はそれを目玉に販売を伸ばそうとする。最近は、米国の「敵」の多くに、中国が設定されるようになっているという。米国メディアによると、エレクトロニック・アーツが10月に発売したファーストパーソン・シューティングゲーム（FPS）「バトルフィールド4」が、戦場（バトルフィールド）の設定が「中国」であるため、中国で販売禁止になった。環球時報が報じた。

　同報道によると、同シリーズではこれまでに、戦場として米国や欧洲、中東などが設定されてきた。

　米国営放送「ボイス・オブ・アメリカ」の28日の報道によると、「バトルフィールド4」の舞台は2020年で、米中関係が急速に悪化して、各地で混乱が発生するという設定だ。同ゲームの予告篇の冒頭では民族主義の色が濃い中国語のセリフが流れていた。「フォーブス」の記事は、「今回、中国政府が販売を禁止したことは、決して意外なことではない」と指摘。その理由を、「『中国で政変が起きる』という設定の下、ストーリーが展開される。そして、中国とその『同盟国』のロシアが米国が起こす戦争に巻き込まれ、最終的に多くの中国兵が殺される」と説明している。

　米国メディアによると、中国文化部（文化省）は26日、同ゲームは「中国に対する文化的侵略で、国家の安全に害を及ぼす」として、中国国内におけるダウンロードコンテンツやパッチ、デモを24時間以内に削除するよう指示した。日本の英字誌「ザ・ディプロマット」が28日付けで公式サイトに掲載した記事によると、米国の軍事やスパイをテーマにしたストーリーでは、「極悪人」と見なされている国家が敵に設定される傾向にある。ソ連が最盛期だった時代は、その傾向が顕著だった。そして、現在、ゲーマーの目を引くために、往々にして「敵」に設定されるのは中国だという。

　オンラインゲームが論争の的になるのは決して珍しいことではない。2011年に発売された「バトルフィールド3」のストーリーをめぐっては、イランを舞台とした米軍によるキャンペーンが含まれていたため、イラン国内において発売が禁止された。また、エレクトロニック・アーツが販売している「メダル・オブ・オナー」では、マルチプレイモードでタリバン兵を使用できるため、イラク戦争の犠牲者の遺族が抗議するなど論議の的となった。　（編集KN）

　「人民網日本語版」2013年12月30日