パナが3Dプリンタ技術を採用　試作品の生産期間を短縮

　3Dプリンタ技術は人の健康に悪影響を及ぼすと疑問視されたが、3Dプリンタの量産化の歩みを止めることは難しそうだ。日本メディアの報道によると、パナソニックは今後、デジタル家電製品の開発に全面的に3Dプリンタ技術を導入することで、開発費削減・開発効率向上を目指すと発表した。広州日報が伝えた。

　パナソニックによると、新製品の試作品の生産には、樹脂・金属など多くの人の手による加工作業が必要となる。テレビなどの大型家電と異なり、デジタルカメラなどの高度な精密機器はより多くの加工と、より複雑かつ精密な部品を必要とし、1台の試作品を生産するのに通常ならば数週間が必要だ。

　3Dプリンタ技術を導入した場合、設計図のデータを読み取り、部品を直接プリントアウトすることが可能で、数週間必要だった生産期間が1日以内に短縮され、約5分の1のコストを削減できる。パナソニックが今年5月に発売した頭に固定するカメラの試作品は、3Dプリンタ技術を使用していた。パナソニックはその前にも、白物家電の試作品を3Dプリンタ技術で生産していた。

　日本の調査会社シード・プランニングは、「2012年の日本国内の3Dプリンタ市場の規模は93億円に達した。2016年にはこれが155億円の規模に拡大する見通しだ」と予想した。（編集YF）

　「人民網日本語版」2013年8月15日