環球網はこのほど、環球世論調査センターと共同でオンライン調査「2018年中国人消費者の国内外ブランドに対する好感度」を実施した。
2017年の調査結果と同じく、今年も回答者が好感を抱いている外国ブランドは主に自動車業界に集中しているのに対して、ファーストフード・チェーンに対しては良いイメージを抱いていなかった。
その他、外国メーカーの自動車、スキンケア化粧品、アパレル系、家電・キッチン用品、酒類、金融・保険などのブランドに対する好感度を見ると、「高品質」が代名詞だった日本のブランドがいずれもワースト1位になっている。中国国際貿易促進委員会研究院国際貿易研究部の趙萍・部長は、「過去1年の間に、日本のブランドをめぐる、品質の問題など、信頼に関わるスキャンダルが続出し、高品質という『日本製』のイメージが大きく損なわれた。その種のイメージは消費者の間ですぐに広まり、中国の消費者の日本のブランドに対するイメージが全体的に悪くなった。日本の発展の過程で起きた問題も、マイナス評価が多くなるという結果をもたらした」と分析している。
そして、「日本の一部のブランドが、中国であまりローカライズしていないこととも関係がある。一部の日本のブランドは、完全に中国の需要に的を絞って商品を生産しているわけではなく、中国市場で、自国と同じ種類の商品を生産しているだけで、中国の消費者の個性化、多様化に対する需要を満たしておらず、生産したものを中国で売っているだけにすぎない。そのため、中国の消費者の日本のブランドに対する満足度が低くなる」と指摘している。
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