新学期スタート！大学生の「新三種の神器」とは？ (3)

新中国成立当初は、個人の収入と消費水準が低く、1949年の平均可処分所得はわずか49.7元だった。それからの70年間に、都市・農村部住民の収入は大幅に増加し、住民の消費水準は目に見えて向上し、2018年の収入は2万8228元で、物価要因を考慮した実質で60倍近く増えた。

李徳堅さんは、「当時は節約するため、おかずを食べない日が毎月4日はあった。そうやって捻出した1元2角は非常に使い出があり、ノートが買えた。当時は手元に5元あれば、1週間暮らせた。トマトや卵を買うだけでも散々悩み、なかなか買う勇気が出なかったほど」と話す。前出の王さんは、「今は違う。給料日を指折り数えて待っている人などいるだろうか」と話す。

清華大学社会学部の厳飛副学部長（准教授）は、「新入生の『三種の神器』の変化から、中国社会発展の特に目立った変化がうかがえる。それは中所得層の持続的拡大だ。社会構造の変化がもたらしたのは、親が教育への投資を非常に重視するようになったこと、投資のリターンへの期待が一層高まったことだ」との見方を示す。

70年間に大学教育は発展を続けてきた。1952年は全国の一般大学で全国統一入試が始まり、6万6千人が合格した。1977年は全国統一入試が再開され、570万人が受験し、合格率は4.8％だった。2018年は790万9900人の募集があり、総就学率は48.1％になった。2019年の総就学率は50％を超え、高等教育の普及が実現する見込みだ。（編集KS）

「人民網日本語版」2019年9月2日