新婚カップルのスウィートホーム、「賃貸」でもOK？ (3)

一線都市で新婚カップルが住宅を買おうとしても、その価格は圧倒的多数の人々にとってまだ「法外な価格」だ。一方で、伝統的な考え方の影響から、配偶者を選ぶ際に「マイホームがある人」を最優先する女性もまだ多い。

3年前に社会人となった「90後（1990年代生まれ）」の王晶さん（仮名）は、「新婚で賃貸住宅に住むのは絶対に受け入れられない。まず、結婚後の借家住まいは不便すぎる。賃貸契約期間まで気にしなければならず、大家との関係にも気を遣う。また、結婚後に子供を持つことを考えると、マイホームがないのは明らかにふさわしくない。頭金は2人の貯金で賄えるけれど、しばらくは賃貸住まいをしないといけないというのなら我慢できる。でもずっと賃貸となると、結婚を考える気にはなれない」と話した。

国内婚活サイト大手「世紀佳縁」が数年前に実施した調査によると、独身女性の57％は、「結婚には、新婚の住まいを準備する必要がある」と考えていた。この割合は独身男性より16ポイント高く、特に一人っ子の女性で「結婚には新婚の住まいが必要」と考える人は68％に上った。

「60後（1960年代生まれ）」、「70後（1970年代生まれ）」および一部の「80後(1980年代生まれ)」の考え方に比べ、現在賃貸住まいの主力軍になっている「90後」の住まいに対する考え方はより理性的かつ寛容で、「賃貸住宅婚」を受け入れる人が増加しつつある。

今年6月に不動産賃貸プラットフォーム「自如」が発表した「中国青年賃貸生活青書」によると、「賃貸住宅で新婚生活を始めることを受け入れられるか？」との質問に対し、「95後（1995年から1999年生まれ）」の5割以上が、「家なし婚」を受け入れられると答えた。また、「賃貸住まい結婚OK」と答えた人のうち、25-29歳（1990年から1994年生まれ)の割合は最も高く、67.8％に達した。（編集KM）

「人民網日本語版」2019年11月6日