新聞大国の日本、新メディアの攻勢に守りをもって攻めとする(2)

　しかし、日本の新聞は新メディアを迎え入れる一方、伝統的なスタイルに対しては依然として保守的だ。林香里教授は「日本の新聞社、嵐の前の静けさ」と題する研究内容を発表し、日本新聞産業の上層部たちが抱いている普遍的な恐れを紹介した。もし新聞がデジタル有料新聞に傾斜した場合、購読紙販売店の猛烈な反発は免れない。そして、新聞社もまた販売店側の感情を考慮せざるを得ないという。これは、なぜ「読売新聞」がデジタル有料購読を従来の新聞購読者だけに限定しているかという理由にもつながる。「朝日新聞」や「日本経済新聞」は大々的に「紙面＋デジタル」という販売スタイルを打ち出している。しかし、この二つの新聞社はデジタル有料購読の料金と従来の新聞購読の価格が異なっており、実質的にはデジタル有料版だけの購読は勧めていない。一部地方紙はすでにオンライン購読できる記事を限定している。。これらの新聞はオンライン上で、無料で読める記事の一部分だけを公開して、読者に対して紙媒体の購読への興味をかき立てようとしている。

　ネットメディアの新聞への攻勢に対して、日本の電気機器メーカーに勤務する小野智美さんは、携帯で情報を得ても、新聞を読むことは止めないという。「情報ネットワークの高速化時代になればなるほど、人々は深く読めるものを求めていく。そして、もっと考える時間が必要となる」と語る。

　日本の文芸批評家の佐藤清文氏は次のように書いている。「ネット時代では、情報の伝わる速度がより加速する一方、情報は断片化される。このことが往々にして人々にニュースや事件の全貌を把握するのを難しくさせる。対して新聞はこれらのニュース・事件に対してより包括的で、深い報道ができる。これらの情報の需要はネット時代の到来に沿って決して減少するものではない」。（編集MZ）

　「人民網日本語版」2013年11月20日