旅の達人VSオタク　メーデー連休消費を盛り上げた新傾向とは？ (2)

〇家電市場の注目スポットとなったハイエンドスマートと省エネ家電補助金

国家発展改革委員会（国家発改委）など10部門は今年初め、エコ家電やスマート家電の販売を支援し、家電商品の買い替えを促進する目的で、「供給最適化による消費の安定成長をさらに一歩進め、強大な国内市場の形成を促進するための実施方案(2019年)」を共同で発表した。その後、4月には、国家発改委が「自動車・家電・消費電子製品の買い替えによる消費推進と循環経済の発展促進のための実施方案」に対する意見募集を行い、家電の「下取り販売」の奨励を改めて打ち出していくのと同時に、新型エコ・スマート家電製品の購入については、製品価格の最大13％、1台あたり上限800元の補助金が支給されることとなった。

下取り販売奨励とエコ家電購入支援策というダブル支援のもと、多くの消費者は、商品を選択する際に、もはや価格だけを重視するのではなく、エコ・省エネ型やスマート機能を搭載した家電を選ぶようになっている。家電量販大手・蘇寧のビッグデータによると、今年のメーデー連休中、セントラルエアコンやセントラルヒーティング、空気清浄システム、家庭用浄水システムなど中央集中型家電製品が飛ぶように売れ、販売量は前年同期比279％増加した。五星電器が発表したメーデー連休消費報告では、スマート型・エコ型の家電が主導するという新たなすう勢を指摘している。

〇オタク経済が「食べつくす」

　生鮮食品デリバリー専用プラットフォーム「毎日優鮮」でのザリガニ販売量が5月1日だけで486万匹超

メーデー連休中、「家にひきこもる」ことを選ぶ人もいた。

「口碑Elema」の統計データによると、昨年のメーデー連休と比べ、今年のデリバリー注文量とオフライン店舗での注文量はいずれも急増した。また、最近台頭しているデジタル化都市における5月1日から3日までのデリバリー注文量は、佛山（91.3％）、咸陽（92％）、新郷（250.6％）、揚州（93.8％）といずれも大幅に増加、三・四線都市の消費潜在力が十分に反映されている。