中国、自動耕種技術でコストを60％削減

太湖西山島に位置する蘇州市呉中区金庭鎮縹緲村は、揚州大学と現地の農業リーディングカンパニーである蘇州太美農業発展有限公司が共同で建設した、産学研推進・拡大先進農業設備技術応用モデル拠点だ。科技日報が伝えた。

2021年12月29日、現地では江蘇省農業重要技術協同推進・拡大計画プロジェクト自動化・デジタル化・正確化稲・麦耕種設備技術推進・拡大現場会が開かれた。260馬力の自動運転トラクターには幅3.5メートルの9工程種まき機が搭載され、北斗測位による共同制御技術を利用し、1度に9工程の作業が行われた。

同プロジェクト首席専門家で、揚州大学機械工程学院教授の張瑞宏氏は、「この装置は9工程の高度複式作業により、以前ならばトラクターが4、5回畑に入る必要のあった秋季播種の煩雑な労働を解消し、小麦の耕うんと播種のコストを60％削減できる。自動化北斗施肥・播種測位共同制御技術により、施肥・播種のデジタル化測位、正確な作業引き継ぎ、労働者の高齢化の問題を解決してくれる。土地の利用率を5-10％高め、人の手による作業を70％以上削減できる」と述べた。

揚州大学の張氏のチームは近年、稲・麦の生産プロセスに存在する際立った問題に焦点を当て、国及び江蘇省の関連する特定プロジェクトの支援を受け、中国国内の農業設備生産企業と協力し、複数の基幹コア技術を確立した。北斗測位共同制御技術を応用し、一軸回転では深く耕せず、土と草の混ぜ具合にばらつきがあり、既存の設備による播種では量しか制御できず位置を制御できないといった問題を完全に解決した。3次元測位播種スタイルを形成し、苗がすくすくと育つように保証することにより、肥料と農薬の使用を減らし、生産量と効果の向上というグリーン化農業生産の目的を達成する。（編集YF）

「人民網日本語版」2022年1月13日