統計データによると、即席めんの販売量は2011年まで18年連続で2桁台の成長率を維持し、2013年には年間販売量462億食という輝かしい成績を収めた。しかし2013年以降、即席めんの販売量は3年連続で減少し、380億食のみとなっている。
かつての「スター商品」の市場はすでに飽和してしまったのだろうか。業界関係者は、異なる観点を持っている。中国の即席めんの1人平均消費量は韓国や日本などの水準に遠く及ばず、韓国人の半分にも満たない。それでは販売激減にはどのような理由が存在し、中国の消費業態にどのような変化が生じたのだろうか。
中国国際貿易促進委員会研究院国際貿易研究部主任の趙萍氏は、「即席めんの販売減少の裏側には、消費構造の変化がある。以前は腹を満たすことが重視されていたが、現在の消費者は健康的で栄養価の高い食品を摂取したいと考えている」と指摘した。
また即席めんの安くて便利で速いという長所が別のビジネスモデルに取って代わられたことで、市場における地位に揺らぎが生じている。
この「別のビジネスモデル」とは、2013年頃より急台頭しているデリバリー業界だ。
人々は即席めんよりも、ネットデリバリーを選ぶようになった。同市場は6年間にわたり急成長を遂げており、人々の消費習慣の変化を十分に反映している。
艾媒諮詢(iiMedia Research)は「中国ネットデリバリー市場研究報告書2016-17」の中で、中国のネットデリバリー市場規模は2011年から16年の6年間で、216億800万元(1元は約17円)から1662億4000万元と8倍近くまで増加したと指摘し、さらに今年は2000億元台を突破すると予想した。
これは国内即席めん業界が2013年に「盛」から「衰」に転じたのとは対照的だ。
ネットデリバリーは新技術と中国の安い人件費を巧みに結びつけ、消費アップグレードを背景とし、利用者の食事の質と速度の需要を同時により良く満たした。
百度デリバリー事業部元副総裁の王耀弘氏は、「ネットデリバリーの急速な拡大は、即席めん業界に外からの衝撃をもたらした。即席めんもデリバリーも、その機能性は高度に合致する。しかしネットデリバリーというモデルは即席めんよりも便利でスムーズで、しかもより多くの味と選択肢がある。即席めんの長所がほぼ完全に取って代わられている」と指摘した。(編集YF)
「人民網日本語版」2017年11月23日
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