中国のアニメーターから見た日本のアニメや漫画

「ドラえもん」、「ちびまる子ちゃん」、「名探偵コナン」など、数多くの名作アニメや漫画が海外において日本文化の象徴的存在となっている。11月末、環球網や中国公共外交協会、在中国日本大使館広報文化センターが共同で企画した中国青年アニメーター訪日団がこの「アニメ・漫画王国」を訪問し、その息吹を肌で感じた。環球網が報じた。

秋葉原で販売されているアニメ・漫画関連商品

20年前、日本の親は子供にアニメや漫画を見せなかった

東京の中心に位置する秋葉原は、ゲームショップやアニメショップが立ち並び、アニメ・漫画関連の店も数多くある。文化の一つであるアニメ・漫画は早くから雑誌やテレビの枠を超え、日本社会の各分野に浸透し、応用されている。例えば政府機関も情報を発信する際にアニメ・漫画を活用している。今年8月29日と9月15日に、朝鮮がミサイルの発射実験を行い、ミサイルが北海道の上空を通過したのを受けて、自治体はミサイル飛来時の対応の仕方をまとめたマンガリーフレット（4ページ）をホームページに掲載した。

マンガリーフレット「ミサイルが飛んできたときには」

統計によると、日本人の87％が漫画が好きで、84％が漫画のキャラクター関連のグッズを持っているという。出版社KADOKAWAの常務執行役員で、コミック&キャラクター局の事業局長である青柳昌行氏は中国青年アニメーター訪日団に、「当社の漫画の読者は、女性より男性のほうが多い。20歳くらいのオタクの読者がほとんど」と紹介した。中根一幸外務副大臣は、代表団と交流した際、「私もアニメや漫画がとても好きで、『千と千尋の神隠し』は映画館で3回も見た。また、娘の名前にも、その主人公の名前を取って千尋と付けた」と話した。

中根一幸外務副大臣

NPO法人映像産業振興機構（VIPO）の理事長を務める、手塚プロダクションの代表取締役社長・松谷孝征氏は、「約20年前は、日本のアニメや漫画はまだ本当の意味で文化の分野に浸透しておらず、多くの人が子供をあやすためのアイテムとしか考えていなかった。そして、子供がアニメや漫画を見ていると、『見ないように』という親もいた。しかし、15年前になって、日本社会のアニメ・漫画に対する見方が少しずつ変わり始めた。一部の政治家や経済学者、教師らが漫画は積極的な意義のある作品と考えるようになった。以前なら日本の各国大使館で、日本文化を紹介する際は、茶道や華道、武士道、柔道、能楽、歌舞伎などを紹介していた。一方、今は漫画を中心にPRするようになった」と話した。