「一帯一路」メディア協力フォーラム　26日に北京で

人民日報社が主催する2016年「一帯一路」（1ベルト、1ロード）メディア協力フォーラムが26日、北京の国家会議センターで行われる。101カ国の主要212メディアの代表が集まり、「一帯一路」をめぐるメディアの協力をともに話し合う。

▽話し合いが共通認識を促進

同フォーラムは2014年にスタートし、今やますます多くの国から反響や支持を集めるようになり、巨大な「磁場効果」を形成している。規模は1年また1年と前年を上回り、今や中国の主要メディアが主催する最大規模の、参加する国・国際機関が最多で参加するメディアも最多の、そして代表的役割と影響力が最大のグローバルなメディアの一大祭典だ。

14年に友好的な話し合いを経て、海外9カ国メディア21社の代表、国内の中央メディア9社と省レベルの中国共産党機関紙12紙が「シルクロード経済ベルトメディア協力フォーラム共同宣言」に調印した。この動きは、メディア協力が経済発展を後押しするという共通認識を示し、メディア関係者は職業上の責任を引き受け、使命を果たすという共通の信念を体現するものとなった。

理解は誤解を少なくし、信頼は連携につながる。人民日報社は15年に23カ国の主要33メディアとの間で「双方の協力了解覚書」に調印し、ニュース商品の相互交換メカニズムを構築し、「一帯一路」の共同取材に同意し、またメディアの協力の日常化、メカニズム化、常態化を促進するための一連の共通認識と成果をうち立てた。

フォーラムのプラットフォームでは、ますます多くのメディアが協力での通じ合うポイント、注目するポイント、切り込むポイントを見いだしている。現在、人民日報の傘下には新聞出版メディアが29社、インターネットのサイト、顧客端末、「微博」（ウェイボー）、「微信」（WeChat）の公式アカウント、海外ソーシャルネットワーキングサービスを含むネットメディアが374社あり、「一帯一路」沿線国との間に幅広い協力のネットワークを築いている。（編集KS）

「人民網日本語版」2016年7月25日