日韓学生と英語の長い格闘

2005年11月16日、日本の京都府、訪日中の当時の米国大統領ブッシュのローラ夫人が高校を見学したとき、現地の学生とともに英語の授業に出た。
　最近、北京市は2016年から大学受験英語の点数を150点から100点に減らすことを発表した。聞かれて久しい「英語熱の鎮静化」がとうとう現実になっている。ちょうどいいタイミングに、今週、日本の文部科学省はこの国の小学校英語開講を現在の5年生から3年生に前倒しにすることを決定した情報が伝わってきた。しかもこれとは別に、韓国は「2014年度大学受験制度改革案」で、英語が大学受験における比重を増加すると発表している。斎魯晩報が伝えた。

　英語という舶来品に向かい合うとき、文化的に近い中・日・韓の3カ国の難題には類似性がある。しかもこの2つの近隣国は英語教育の歴史は異なる道を選んだ。東アジアの国はこの問題で同じような苦しみと困惑に悩んでいる。

　日本:　学ぶか、学ばないか、それが問題

　日本人の英語に対する態度は幾度もの変遷を経てきた。そもそも、日本人が国策で英語を奨励し始めたのは、中国や韓国よりずっと早い1806年のことだった。鋭敏に世界の動向を嗅ぎつけ、変革を余儀なくされた江戸幕府は長崎に英語学習班の開設を命じ、翻訳ができる人材の育成を始めた。だが、悲劇だったのは、日本人がはじめて招いた外国語の教師がオランダ人（当時の日本は西洋諸国でオランダとしか接触していなかった）だったことだ。日本は１８５３年のペリー来航まで、半世紀もの間「オランダ式英語」を学んでいた日本人は話せなかった。日米が初めて接触した時、双方の通訳はやはり中国人だった。

　英語を学ぶということに日本人はとても熱心だった。明治維新初期には、維新派が急激に脱亜入欧を目指し、天皇に英語を国語に変え、徐々に日本語を廃止すべきと進言した人がいたほどだ。この行き過ぎた進言は当然押しなべて反対された。反対したものは、民族文化とは何かという問題を論ずるどころか、直接全面的な西洋化を主張した大久保利通首相を刺殺した。明治維新はこれで少し「中庸」になっていたのだった。

　「英語を国語に」という熱狂的ブームが過ぎ去ると、２０世紀初頭には「英語廃止論」が台頭した。英文科出身の大文豪、夏目漱石もこんな文章を新聞紙上に発表している。英語を過度に強調しすぎているとして「まるで我々が英国の属国のような印象を与えてしまう。これは大日本にとって一種の屈辱だ」と述べている。
[1] [2] [3]