中船重工第七一二研究所が7月21日に発表した情報によると、同研究所は100%独自の知的財産権を持つ中国最大出力の超低温余熱回収発電装置の開発に成功した。その熱エネルギー利用率は、18%以上に達する。これは中国が200kW―1000kWの大出力超低温余熱回収発電装置の設計・製造能力を把握し、関連する重要技術を把握した世界でも稀な国の一つになったことを意味する。科技日報が伝えた。
中国は世界最大のエネルギー消費国となっているが、エネルギー利用率は西側の先進国と比べて大きな開きがある。特に200度以下の超低温工業余熱の利用と開発は、空白の状態であった。いかに効果的に高温熱水、低温煙など生産によって排出される熱エネルギーを回収し、エネルギーの全体的な利用効率を高めるかは、世界の省エネ・環境保護産業で注目を集めている課題の一つだ。
同研究所が開発した超低温余熱回収発電装置のメカニズムは、家庭用冷蔵庫を逆循環させたようなものだ。同装置は沸点の低い有機物を媒介とし、生産の過程で排出される高温熱水・水蒸気、低温煙などの低品質エネルギーを循環・転化させ、高温・高圧の気体状物質に変える。蒸気タービンを使い発電をし、高品質の電力を送電し続け、環境汚染を軽減する。同装置はセメント、ガラス、陶磁器などのエネルギー消費量が多い企業の余熱のリサイクルに幅広く活用できる。70度以上の熱水、100度以上の煙などの余熱を使った発電が可能で、熱電エネルギー交換効率と自動化の程度が高く、敷地面積が狭く維持費が割安といった特長を持つ。
専門家は、「全国の工業の余熱を回収すれば、三峡ダム数個分の電力を毎年供給できる」と指摘した。
同研究所は現在、同装置の4件の特許を出願し、4件のソフト著作権が登録された。(編集YF)
「人民網日本語版」2014年7月22日