写真作者:徐駿 (提供:新華社)
国家戦略「インターネットプラス」の嵐が吹き荒れる昨今、医師による訪問診療サービスは日ごとに盛んになっている。電子商取引大手アリババ傘下の医療系アプリ「阿里健康(アリババヘルス)」、タクシー配車アプリ「滴滴出行」、手術予約などのO2O医療サービスサイト「名医主刀」はこのほど、無料訪問診療サービス「滴滴医生(ドクター)」を打ち出した。一般民衆にとって、「診療を受けづらい」という問題は、長年にわたる悩みの種となっている。近い将来、自宅で医師の診察を受け、快適な療養生活を送ることができれば、何と素晴らしいことだろうか。人民日報が報じた。
〇訪問診療サービスは本当に必要か?
社会科学院人口・労働経済研究所の陳秋霖・副研究員は、次の通り指摘した。
インターネット関連企業が、標準化された医療サービスを患者に提供することで、サービスはより簡便化され、医療機関に出向いて診察を受けるのが不便な一部の人々の問題が解消される。もっとも、これまでにも在宅療養はあったが、電話で訪問診療の予約を入れることが一般的だった。「滴滴ドクター」というネットモデルが始まったことで、サービスの対象範囲がぐんと拡大された。このサービスは、長期にわたり自宅で療養生活を続けており、老人ホームなどの施設に行きたくない一部の高齢者にとっては、非常に適している。