ソニーとマイクロソフトが次世代ゲーム機を発表した後、ゲーム機がプライバシー保護の面であまりにも緩いのではないかという懸念の声が上がった。当時、「政府機関は、マイクロソフトKinectやソニーPlay Station Cameraの周辺装置を通じて、ユーザの行為を監視抑制することができる。ユーザの自宅に監視専用窓口を設置するようなものだ」と心配した。
だが、事実はそうではなかった。ゲーム機周辺以外の通信方法に関する技術レベルは低いが、暗号化された通話音声、ショートメッセージ、電子メールの機密性能はかなり高かったのだ。このシステムは、テロ実行犯にとって好都合な連絡手段を提供する結果となった。
パリの同時多発テロを起こしたISの実行犯がPS4を使って連絡を取り合ったのかどうかについては、まだはっきりとは分かっていない。だが、テロリストがゲーム機を用いて情報交換を行っていた先例はある。エドワード・スノーデン(米国の情報工学者)が2013年に発表した文書によると、アメリカ国家安全保障局(NSA)と中央情報局(CIA)のスタッフは、ビデオゲーム「ワールド オブ ウォークラフト」を利用して、身分を隠してテロリストによるバーチャル会議にまで入り込んだという。(編集KM)
「人民網日本語版」2015年11月17日