中国人学生、米国留学後は祖国の評価がアップ　米調査

米国に留学する中国人学生が増え続けるにともない、多くの米国人が、「アジアの共産党国家から世界最強の民主国家にやってくる若者は、留学後、祖国に対する見解がどのように変化するのだろうか？」という問題に関心を抱いている。この問題を明らかにするために、米国の外交政策研究誌「フォーリン・ポリシー（Foreign Policy）」が、中国人留学生を対象にオンライン調査を実施した。米ビジネスニュースサイト「クオーツ（QUARTZ）」の報道を引用して環球網が報じた。

米国で学ぶ外国人留学生の数は、史上最多となっており、うち最大の割合を占めるのは、中国人留学生（31％）で、その規模は2000年比5倍増加した。「フォーリン・ポリシー」の調査によると、調査対象となった人のうち、男性の94％、女性の92％が回答し、うち81％が、「家族の中で海外留学をしたのは自分が初めて」と答え、年齢層は18歳から29歳の間だった。

「米国で生活する中で、米国に対する考え方が変わったかどうか」という質問に対し、回答者の84％は「変わった」と回答した。うち60％は、「米国に留学した後、米国に対する評価が高まった」と答え、23％は、「米国に対する評価は低くなった」とした。だが、米国に対する見方が全体的に肯定的なものであったことは、必ずしも、中国人留学生の祖国に関する評価が下がったことを示してはいない。55％は、「米国留学をきっかけとして、祖国に対する評価が高まった」と答えた。

中国は今や、世界最大の留学生出身国となった。2013年には45万人の中国人学生が海外に留学、前年比17%増加した。米国は、中国人学生が留学先として選ぶ最も人気の高い国となっている。（編集KM）

「人民網日本語版」2015年12月14日