スバルで再びデータ不正発覚　内憂外患に苦しむ

日本の自動車メーカー・スバルは、半年程前に内部管理を強化すると約束したその舌の根も乾かないうちに、再び不正問題が発覚した。スバルは5日に開いた記者会見で、自動車の燃費と排気ガスのデータの改ざんという不正があったことを認め、新たな不正が見つかったことも明らかにした。「日本のBMW」の異名をもつスバルは、スポーツセダン「インプレッサWRX STI」の圧倒的な品質と高い性能でクルマ好きの関心を集めたが、その後はまるで坂道を下るように低迷していった。車のデザインがますます平凡になることは審美眼や刷新をめぐるボトルネックに過ぎないが、半年以内に相次いで2件の不正が発覚したことは、スバルの品質を守る砦に欠陥があったということでより深刻だ。国際環境も絶えず変化しており、スバルの進む道はますます狭くなると予想される。「北京商報」が伝えた。

▽データ不正

データ不正の影響を被る車両についての最新の発表によると、これまでの903台が1551台に増えて、ほぼ倍増した。スバルの関係者は、「車両の燃費データと関連のパラメータのテストで、スバルは車両の速度およびテスト環境の湿度の基準を守らなかった」と明かす。

問題が起きれば、誰かが責任を取らなければならない。経営責任を明確にするため、吉永泰之社長がこのほど辞任した。吉永氏は会長と最高経営責任者（CEO）に就任することを辞退し、問題の責任を取るとしている。吉永氏は代表権のない会長に就任する予定で、ルール違反の問題に専門的に対処するという。中村拓美次期社長は、「新しい人事は今月22日に発効する」と話す。

スバルは昨年にも車両出荷前の燃費・排ガスのサンプル調査で、長年にわたりデータ改ざんという不正行為が行われていたことがわかった。スバルが今年4月に日本の国土交通省に提出した調査報告書によれば、「このたびの調査の結果、車両903台についてデータの改ざんが行われていた」としているが、5月中旬に同省が改めて行った調査では、903台を上回る1551台で不正が見つかった。

スバルはどうやら前途多難の時期に突入したとみられる。半年前の品質問題によりスバルは世論の嵐の中に立たされ、あちこちから「品質を30年もだましてきた」といった怨嗟の声が上がった。日本メディアの報道では、「当時のスバルは規定に反して無資格の社員に出荷前の新車の最終検査を行わせ、これにより再検査が必要と判断した25万台のリコール（回収・無償修理）を行い、対象車はスバルの全ブランド車に及んだ」という。