中日友好の民間の基礎を固める

　「中日友好の基礎は民間にあり、中日関係の前途は両国民の手中に握られている」。中国の習近平国家主席は23日夜、中日友好交流大会での重要談話で、中日関係の改善・発展における根本的な重点を明らかにし、中日友好に尽力するとの中国政府の明確なメッセージを両国各界と国際社会に伝え、両国関係の発展に対する中国の責任ある姿勢をはっきりと示した。新華網が伝えた。

　中日は一衣帯水の隣国であり、悠久の友好交流の歴史を持つ。2千年余りの交流史において、とりわけ両国関係が困難や生涯に直面した際には、常に民間交流が中日友好の重要な推進力となってきた。今回、政治、経済、観光、文芸など日本各界から訪中した3000人余りの「民間大使」は親切なもてなしを受けた。これは現在の情勢下で、両国、特に民間が中日友好事業を大切にし、守ることを共に望んでいることを反映している。

　中日間にはいくつかの問題において摩擦と溝があるが、両国の根本的利益は平和、友好、協力にあり、これは人心の向かうところであり、大きな趨勢でもある。両国各界、特に両国政府は国民の期待に添い、的確な行動と効果的な措置を講じて、中日友好の民間の基礎を打ち固めるべきだ。

　中日友好の民間の基礎を打ち固めるには、両国の民間交流の良き伝統を発揚すべきだ。隋・唐代以来、両国は活発に交流し、阿倍仲麻呂と李白や王維との友情、鑑真、隠元の日本渡航は、後世まで伝わる中日友好の美談となった。近代には志ある中国の青年が祖国に報いるため日本に留学し、先進の科学技術知識を持ち帰った。1980年代には日本の青年3000人が招待を受けて訪中し、両国民間に広範な影響を及ぼした。たとえ困難な時期にあっても、両国民の交流は途絶えず、両国関係にとって連綿と続く強靱な紐帯となった。

　中日友好の民間の基礎を打ち固めることは、両国の民間交流を維持するうえでプラスであるはずだ。中日は世界第2、第3のエコノミーであり、互いに主要な経済・貿易・投資パートナーでもあり、経済的相互依存度が高く、双方の企業は協力の深化と革新に期待を寄せている。相手国の観光、留学、交流などへの両国民の関心も高く、昨年の両国間の人的往来は延べ556万6000人で、前年比18.2％増加した。近年、中日関係は順調でないが、民間の積極的な交流が両国関係改善にプラスの条件をもたらし、中日の平和・友好という主旋律を奏でている。