調査：外国人の6割「中国は世界の強国」

　外国人を対象に実施した調査の結果、中国の国家としての実力について、「中国はすでに世界の強国になった」と考える人が60％に達していることが明らかになった。また、「まだ世界の強国とは言えない」と答えた人の割合は26.0％、「中国は世界の強国ではない」とはっきり否定した人はわずか6.1％だった。環球時報が報じた。

　「中国は世界の強国となった」と考える根拠について尋ねたところ、「経済力」が最も多く73.0％、「政治・外交力（34.3％）」、「軍事力（23.6％）」、「文化力（22.2％）」が続いた。

　「中国は世界の強国となった」と答えた人の割合が高かった国は、南アフリカ（76.9％）、と英国（74.2％）。このほか、オーストラリア・米国・ブラジル・韓国の4国では軒並み、「中国は世界の強国となった」と見る人が6割を超えた。一方、中国が強国であると認める人の割合が最も低かった国は、ベトナム(48.4％)・ロシア(45.5％)・フィリピン(45.2％)だった。

　英レガタム研究所の専門家は、「南アフリカと英国における認可度が高い」ことについて、何ら不思議な現象ではないとした上で、「BRICS(新興五カ国)の新たなメンバーである南アフリカは、経済発展・インフラ建設・国民生活消費など各分野で、中国をお手本としている。また、英国と中国の経済貿易協力はここ数年で急成長を遂げた。特に英国人は、自国の経済総量が中国に追い抜かれたと感じており、多くの中国資本企業が英国に参入した後は、彼らの中国に対する見方に変化が生じた」と指摘した。ブレア前英首相は、「実力をますます強めている中国が、英国を追い抜くのは当然のことで、なぜなら中国は十数億の人口を支えなければならないからだ」と語った。また、曹劼氏も、「中国は強くなったというのは、英国人の本音に違いない」とコメントしている。（編集KM）

　「人民網日本語版」2013年12月10日