北京時間23日午後7時ごろ、台湾南部の高雄小港空港を出発し澎湖諸島馬公空港に向かった台湾復興航空GE222便が着陸空港付近で機体が原因不明の要因で突然急降下して不時着に失敗、炎上した。中央広播網が伝えた。
台湾復興航空が24日午前6時30分に発表した声明によると、今回の事故で48人が死亡、10人が負傷した。
復興航空の正式名称は復興航空輸有限公司(本社:中国台湾)で、主に台湾島内路線と短距離国際線を運航している。事故が起きたATR―72型旅客機は、フランスとイタリアの合弁航空機メーカー・ATR社製のATR―42型小型旅客機のアップグレード版。1988年に就航、翌1989年に商用目的で運航がスタートした。統計データよると、復興航空AT2―72型旅客機は、1995年以来、すでに7件の事故を起こしているが、この7件のうち、死者が発生した事故はない。
別の概算統計によると、澎湖海域では、1967年からの47年間に、今回の事故以外にすでに11件の航空機事故が発生、計289人が死亡あるいは行方不明となった。澎湖列島は64の島々で構成され、台湾海峡の中間に位置している。ここでは、2つの大きな海流が交わっている上、海溝も存在することから、「極めて危険な海域」といえる。
澎湖海域の上空で続々と航空機事故が起こる原因については、諸説乱れている。摩訶不思議な磁場がなせる業だという意見があり、台湾の人々は、その説から、「澎湖は台湾のバミューダトライアングル」というイメージを抱くようになった。また、「澎湖は国際航路上にあることから、航空機事故が発生する確率が高いのは当然だ」という意見もある。(編集KM)
「人民網日本語版」2014年7月24日