日本企業の相次ぐ撤退は中国テレビ産業への警告 (2)

中国家用電器商業協会営業販売委員会の洪仕斌執行会長は、「日本企業の大規模撤退は実際には中国テレビ産業に対する警告だ。つまり、テレビという製品が徐々に消滅しようとしていることを意味する。これは大げさな話ではない。携帯電話、タブレットコンピューター、コンピューターなどのスマート端末の発展により、テレビは徐々に人気を失っている」と指摘する。

実際、テレビメーカーは今もなお、逃れたい束縛から自由になることができずにいる。各メーカーの製品は基本的には大同小異で、競争相手との区別が難しい。伝送技術の変化（NTSCからハイビジョン、ハイビジョンから4Kへの変化など）やディスプレー技術の変化（LCDテレビからLEDテレビへの変化など）が、さまざまなイノベーションをもたらしたが、新しい技術が普及して、画質にそれほど大きな違いがなくなれば、テレビは単なる商品となる。するとテレビメーカーは値下げ以外に消費者を引きつける方法がなくなる。

洪執行会長は、「本当の危機は今ある『テレビという形態』が消滅してしまうこと、これに取って変わるのがどこにでもある壁だということだ」と話す。羅清啓は、「クラウドコンピューティングやビッグデータなどの新技術に後押しされて、汎テレビ時代がまもなくやって来る。中国テレビメーカーが日本企業の撤退によって残された巨大市場を喜ぶばかりで、テレビが没落しつつある産業だということを認識しなければ、淘汰されるのは時間の問題だといえる」と話す。（編集KS）

「人民網日本語版」2015年2月11日