華為や小米など「快応用」サービスで提携　微信のミニプロゴラムに対抗？

華為、小米、OPPO、vivoなどの携帯電話メーカー9社が20日、新サービス「快応用」の基準を共同で発表し、「快応用」のプラットフォームを共同構築することを明らかにした。業界ではこの「快応用」サービスは微信（WeChat）の「ミニプロゴラム（小程序）」と利用法が似ており、インターフェースが違うだけで、携帯メーカーが集まってミニプロゴラムに反転攻勢を仕掛けるものとみられている。北青網が伝えた。

▽大手9メーカーが「快応用」を打ち出すのは妥当な戦略

20日午後、華為、小米、中興、金立、聯想（レノボ）、魅族、努比亜、OPPO、vivoの9大携帯メーカーが「快応用」標準スタート発表会を共同開催した。モバイル応用分野の新たな生態圏の訪れを予感させる動きだ。

「快応用」は9大メーカーがハードウェアプラットフォームを土台として共同で打ち出した新型の応用サービスで、ユーザーは何もダウンロードする必要はなく、利用したいときに利用でき、ネイティブアプリの性能を体験できる。

「快応用」では「搭載不要、メモリ不要、1クリックでOK、更新は直接通信」という4つの優れた性能を体験することができ、ユーザーは携帯電話でより簡単に自分の欲しいサービスを利用することができる。たとえば、デリバリーサービスのアプリケーションを利用する場合、まずオンラインフードデリバリープラットフォームの「Eleme」や「美団」などの存在を知らなければならず、知ったうえで何を食べるか考え、アプリストアでアプリをダウンロードして、ダウンロードされたアプリを開き、「ピザ」と検索する必要がある。「快応用」なら、同サービス対応の新しい携帯電話を手に入れれば、どのアプリを利用して美味しいものを探すかを知らなくても、何かのアプリをダウンロードしなくても、ドロップダウンして検索窓に「ピザ」と打ち込めば、すぐに欲しいサービスを受けられる。

▽「快応用」対応端末は10億台

9大メーカーは今回の発表と同時にリアルタイム応用生態圏発展連盟の設立を発表した。統一基準を用いて開発者が低コストで参入できるようにするという。今回打ち出した「快応用」の標準とプラットフォームは、開発者の開発コストおよび広告宣伝コストを最大限引き下げ、この標準に基づけば、開発者は単発の開発を行って、各メーカーの端末で運用することが可能になり、開発コストが非常に大きく削減される。小米の洪鋒副社長は、「『快応用』に対応する携帯電話端末はすぐに10億台に到達するだろう」と話す。