STAP論文ねつ造、日本学界に衝撃 (2)

　小保方氏ら主な著者4人のうち3人は論文撤回に同意したが、小保方氏の留学時代の指導教授、米ハーバード大のチャールズ・バカンティ教授は今なお反対の姿勢を示し、研究結果そのものに問題は存在しない、としている。

　論文作成に問題が存在することを認定したが、調査委員会はいまだSTAP細胞の存在について判断を下しておらず、「科学的検証を待つ必要がある」としている。小保方氏は弁護士を通じコメントを発表、「悪意ある間違いはなく、また改ざん、ねつ造の認定について承服できない」とした。

　あるメディアは、「STAP細胞事件」は日本で急成長を続ける再生細胞研究に、冷や水を浴びせた、と報じた。山中伸弥・京都大教授が人工多能性幹細胞（iPS細胞）研究でノーベル賞の受賞に励まされ、再生医療は日本で「スポットライトが集中」、アベノミクス成長戦略の重要な柱と認識された。

　STAPは作製方法がiPS細胞よりさらに簡単、高効率のため、関心を集めた。政府から企業のいずれもが、研究成果のすみやかな臨床運用への転化を望んだ。山中教授は、「iPS細胞が発見されて8年が経ち、安全性は非常に高まった。ヒトへの臨床試験へあと一歩まで近づいたが、STAP細胞の安全性評価については『始まったばかり』」と指摘する。

　日本の著名なニュース解説者・池上彰氏は、日本の大手メディアはSTAP細胞の成果を公表した際、過去の報道資料に基づき、慌ただしくSTAP細胞はiPS細胞よりも優れている、との結論を出した、と指摘した。メディアは「新事物」を強調する際、冷静になる必要がある。

　昨年以来、日本では加藤茂明・東大教授（当時）の実験データねつ造、複数の医科大で高血圧症治療薬データ改ざんなど、学術ねつ造事件が相次いで発生している。2001年以降、日本で撤回される論文数は増加傾向にあり、その原因は研究者が成果を急ぎ、また学術不正行為に対する監督が厳しくないことが理由にある、と研究結果は示している。（編集HT）

　「人民網日本語版」2014年4月3日