一方、ソニーはプレイステーション(PS)やウォークマンなどの名作が一世を風靡したが、近年は競争力のある製品を生み出せずにいる。1961年の上場から07年までの47年間に赤字を出したのは1回だけだったが、08年から13年は黒字になったのは1回だけだ。市場では、最近の1年限りの黒字は資産を大量に売却したからに過ぎないとの見方が一般的だ。たとえば13年11月には米国本社ビルを11億ドル(約1121億円)で売却している。
ソニーの赤字の原因を探ると、製品が時代と共に進化していないことと関係がある。長年にわたり、ソニーはデジタルカメラやビデオカメラ、テレビなどのデジタル電化製品の経営に心血を注いできたが、スマートフォンやタブレットPCの登場により、ソニーの単一機能の製品は打撃を受けた。ソニーもスマートフォンを打ち出しはしたが、コストパフォーマンスの低さが販売量に影響。つまるところ、ソニーは製品開発をめぐって市場をよく理解しなかったし、それよりもソニーらしさばかりを追求してきたといえる。
もちろん、総合的な実力という点では、聯想は市場にぴたりと寄り添ってはいるが、中核的技術の不足により長期的な発展は制約を受けている。今年2月に発表した四半期報告によると、利益率は2.5%に届かなかった。一方、米ヒューレット・パッカードが同月に発表した四半期報告によれば、利益率は聯想の2倍にあたる5%だった。
ここからわかることは、聯想はヒューレット・パッカードを超えるPCのトップブランドになったが、総合的な実力にはまだ伸びしろがあるということだ。長年にわたり赤字の泥沼に陥ったソニーにしても、音響映像やディスプレーの分野では引き続き巨大な強みをもっている。聯想にとっては、今のようなイノベーションの製品をいかに維持し、イノベーションをどうやって中核的競争力に転化するかが、非常に重要な課題になる。(編集KS)
「人民網日本語版」2014年5月7日