ソニー劇場　演目は「生き残り求め株市場から撤退」 (2)

平井一夫氏はソニーの最高経営者（CEO）に就任して以来、大なたを振るってソニー救済のための改革を進めてきた。今年2月にはパーソナルコンピューター（PC）事業を投資ファンドの日本産業パートナーズに売却した。テレビ事業の分社と世界規模での5千人のリストラは、年内に完了する計画だ。

ソニーは東京にある旧本社ビルと周辺の施設を売却し、これによって同期には一時的な収益として150億円の営業利益を獲得した。

業界ウォッチャーは、「平井一夫氏が率いるソニーは勢いの回復を目指しているが、転換の歩みが遅すぎる。ソニーに残された時間は多くない。ソニーというかつては世界トップで、故スティーブ・ジョブズ氏が『神扱い』した消費電子産業大手は、製品ラインは幅広いが、ほとんどの製品が危機に直面している。ソニーが命運をかけるスマートフォン（多機能携帯電話）事業は、アップルとサムスンという二大巨頭が独占するハイエンド市場に立ち向かうことは難しく、ミドルエンド・ローエンド市場でも華為や聯想といった中国メーカーからの打撃に直面している」と話す。

まもなく訪れる第3四半期（7-9月）の携帯電話新製品ラッシュの時期を控えて、ソニーはスマートフォンの販売台数を当初予想の5千万台から4300万台に下方修正し、通年のスマートフォンの売上は最も好調だった場合でも収支がとんとんになるだけとの見方を示した。ソニーは劣勢を挽回しようとしているが、道のりはまだまだ遠いといえる。

▽困った者同士でチーム結成

実際のところ、ここ数年の家電製品の産業革命の波の中、ソニーは不調に陥ったただ一つの大企業ではない。それどころか、これまでにフィルム大手のコダック、ソニーと同じく日系のシャープやパナソニック、多機能携帯電話の大手のノキア、モトローラ、ブラックベリーなどが、時の流れの中で衰退していった。そして今、市場再編の舞台が相変わらず上演されている。

苦境に陥った者たちは、一人で戦うことの危険を身に染みて感じるようになった。そこでこのほど、ソニー、パナソニック、産業革新機構、ジャパンディスプレイの4社は、共同で新会社「JOLED」を設立することで一致。ソニーやパナソニックの有機ELパネルに対応した研究開発を進めるという。