日系家電メーカー相次ぐ撤退　中国メーカーには春？ (3)

日系家電メーカーの海外市場からの撤退にともない、中国家電メーカーは海外で春の日を迎えたとみられる。税関総署がまとめたデータによると、14年のテレビ輸出台数は7405万台で前年比24.3％増加し、輸出額は832億5千万元（1元は約18.8円）で同22.6％増加した。

スカイワースグループ（創維集団）テレビ事業部の劉棠枝総裁は取材に答える中で、「国内市場では家電はもう伸びることはない。海外市場では日本の家電ブランドが縮小を続けており、中国企業はチャンスをつかまえて日本の穴を埋める必要がある。3年後にはスカイワースのテレビは海外市場で1千万台の販売台数を達成する見込みだ。またデータによると、TCLの14年7月、9月、10月の液晶テレビ海外販売台数は国内での販売台数を大幅に上回った」と述べた。

北京奥維雲網の黒物家電事業部の董敏総経理は、「14年の東芝製テレビの世界販売台数は約720万台、シャープは800万台前後、パナソニックは850万台、ソニーは1200万台で、これら日系ブランドの市場縮小にともない、中国企業の海外での発展には相応のチャンスがもたらされた。だがこうしたブランドには事業を手がける後継者がおり、市場を奪おうとしてもそれは容易ではない。中国の家電メーカーの前には韓国の手強いライバルのサムスンやLGが立ちふさがっており、市場調査のデータによれば、売上高の統計をみるとサムスンとLGの2社で世界の家電市場に占めるシェアが50％を超えている」と話す。（編集KS）

「人民網日本語版」2015年2月3日