中国の百貨店、依然続く淘汰の波　外資系百貨店の打撃顕著

2012年に入ってから中国の百貨店の淘汰の波が続いている。RET睿意徳中国商業不動産研究センターが5日に発表した最新データによると、2014年から中国各地で38店の大型百貨店が閉店、あるいは間もなく閉店する。中でも、閉店した店舗が最も多い百貨店ブランドは、マレーシア系の百盛（PARKSON）百貨店、英国系のマークス＆スペンサーが各5店舗ずつ、次いでイトーヨーカ堂が４店舗のほか、王府井百貨、中都百貨、NOVO百貨、宝莱百貨、尚秦百貨などが2、3線都市で同じように閉店する現象が起こっている。2015年に入ってからも、天津や北京などでも廃業を発表した百貨店があった。中国新聞社が伝えた。

同データによると、この1年間で閉店した数多くの百貨店の中で、外資系百貨店の割合が57.89％、中国系の百貨店が全体の42.11％で、外資系百貨店の打撃が顕著となっている。早期に中国に進出した百盛やイトーヨーカ堂などの外資系百貨店は、国内の百貨店やネット通販のダブルパンチを受け、利益が明らかに減少している。

RET睿意徳中国商業不動産研究センターの会長は、「早期の百貨店の業態の競争力は商品の豊富さにあったが、現在の競争の焦点は、すでに市場や消費者を理解しているかどうかに移っている」と指摘する。

ネット通販の攻勢により、すでに商品の豊富さは売りではなくなり、ファスト経済、ファスト文化の影響で主流となったファストファッションの競争の下、これらの百貨店は、時代に乗り切れず、ブランド全体の経営にまで影響を及ぼしてしまった。しかし、ほとんどの外資系百貨店の運営方策は海外で行われており、現地の市場のニーズを適宜に取り入れながら運営方策を調整することは難しい。このことが、より流行に敏感で、移り気となった消費者の時代において大きな障害となった。

RET睿意徳中国商業不動産研究センターのアナリスト・趙瑞華氏は、「特筆すべきなのは、この淘汰の波は北京、杭州、常州や青島のような都市部で集中していることだ。どれもが沿海部にある都市で、外資系百貨店が比較的早くに進出した都市だ」と指摘。さらに、「内陸部の都市に比べて、これらの都市に住む消費者のニーズには、より大きな変化が見られる。現在消費者はショッピングセンターの中で友達と会ったり、買い物をしたり、リラックスしたりと、さまざまなニーズを済ませている。また、業態・機能の豊富さや空間的体験、サービスの完備度などに対する要求が非常に高い。しかし、多くの百貨店はいまだに物を販売するデパートとしての本質をより重視している。つまり、百貨店は現在の主力消費者層のニーズからずれてしまっているため、消費者は徐々に百貨店に足を運ばなくなっているのだ。このずれは、沿海部や経済が発展している都市に特に顕著に見られる現象だ」と分析する。（編集MZ）

「人民網日本語版」2015年3月7日