一部の日本人や一部の日本メディアは、中国のネガティブなニュースを好む。その原因は複雑だ。日本を旅行する中国人観光客の増加は、日本の低迷する消費を盛り上げてはいる。だが中国が発展しているのを、また見下していた中国人が日本で大金を使っているのを快く思っていない日本人もいる。そのため一部の日本メディアは中国人観光客のネガティブなニュースを好んで取り上げ、中国に泥を塗ることによって心理的な優越感にひたり、中国を牽制し包囲しようとする勢力にエールを送っているのである。このような複雑な現実に対し、中国メディアははっきりとした認識を持たなければならず、簡単に影響されることを避けなければならない。
中国人観光客が確かに持っている欠点について、メディアが改善を呼びかけるのに問題があるのではない。だが中国メディアは、日本メディアの立場に反省もなく従っていてはならず、中国のスキャンダルを喜ぶような態度を取るべきではない。特に主流メディアには、国家イメージにかかわる報道についてのより一層の慎重さが求められる。祗園南側地区まちづくり協議会はすでに謝罪文を出している。だが謝罪をすべきなのは、根拠を欠いた話を通知した協議会だけではない。これに飛びついて一斉に報道を行ったメディアにも謝罪の責任はある。(編集MA)
「人民網日本語版」2015年10月9日
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