世界保健機構(WHO)の幹部は「未成年を煙草の誘惑から保護するため、喫煙シーンが含まれる映画は『成人指定』に定めるべきである」と表明した。英国「ザ・ガーディアン」誌の報道を引用し環球網が伝えた。
米国のある研究発表では、喫煙を始めた未成年のうち、映画の喫煙シーンをきっかけに煙草を吸い始めた人が37%を占めている。米国疾病管理予防センターは2014年、喫煙シーンが米国の未成年者のうち600万人以上の新たな喫煙者を誘発しており、そのうち200万人の死因が喫煙由来の疾患だと見積もっている。
WHOが2月1日に発表した「禁煙映画」の報告書によると、2014年のハリウッド映画のうち44%に喫煙シーンが含まれており、そのうち36%が青少年も鑑賞可能な映画だった。
WHOは「一部の国ではタバコの広告やスポンサー業界に規制を課すにつれ、一部のタバコ会社は映画業界へと製品PRをシフトさせ、未成年の喫煙を期待している」と指摘する。WHOの「禁煙提唱」プロジェクト責任者であるアルマンド・ペルージャ博士は「タバコ会社はずっと複数のルートを通して自社製品をPRしてきた。映画業界は新たな形態でタバコを売り込む新しいアプローチ方法であり、中には想像をはるかに超えるほど喫煙シーンが多い映画もある」と語る。(編集JK)
「人民網日本語版」2016年2月3日