日本、学者らが南海トラフ地震に備えるよう警鐘 (2)

南海トラフは、四国の南の海底にある水深4000メートル級の深い溝（トラフ）のことで、トラフ軸は、静岡県の富士川河口付近を基点として御前崎沖まで南下し、その後南西に向きを変え潮岬沖、室戸岬沖を通って九州沖に達する。南海トラフの各所では、M8クラスの巨大地震が約100年から200年ごとに発生している。1944年に東海地震が発生したものの、駿河トラフでは、紀伊半島沖から駿河湾を震源域として発生した1854年の安政東海地震以来、150年以上にわたって地震が発生していない状態が続いており、巨大なひずみエネルギーが蓄積している。

2011年の東日本大地震も、地理的位置が異なるものの、トラフ付近の断層がずれたことで起きた。南海トラフにおける地震発生の原理と災害規模もそれとよく似ている。北海道大学の谷岡勇市郎教授が筆頭の研究チームはこのほど、米サンフランシスコの検潮所で観測されたデータに基づき、1854年に東海地方を中心に起きた巨大地震「安政東海地震」は東日本大震災と同様に、沖合の海溝近くで断層が大きくずれ、津波が巨大化した可能性があるとする推定結果をまとめた。そして、今後、南海トラフ地震が起きた場合、地震による被害だけでなく、津波が起きて大被害をもたらす可能性があると指摘している。

都市化や現代工業の発展が進むにつれて、自然災害による被害が深刻化するようになっている。そのため、日本土木学会は政府に対して、産業、都市、人口をめぐる計画を強化し、人口が大都市や周辺地域に集中し過ぎることを避け、もっと広い地域に拡散することを促すよう提案している。また、道路や防波堤などの耐震強化を進めるほか、社会全体の避難、防災に対する意識、能力を向上させるよう求めている。同学会は、「有効な対策を進めれば、南海トラフ巨大地震では509兆円、首都直下地震では247兆円の損害を防ぐことができる」としている。そのため、学者らは、政府と国民が共に大災害を免れるための措置を講じることが必要だと警鐘を鳴らしている。（編集KN）

「人民網日本語版」2018年6月20日