消費者の自信回復へ　日本車の努力と変化

　フィギュアスケートグランプリ（GP）シリーズ第3戦「中国杯」が閉幕した。ここしばらく控えめだった日本車メーカーの態度から一転、レクサスは中国杯の首席スポンサーとして積極的な動きを見せた。また、広州モーターショーは日本車メーカーがこぞって欠席するのではとささやかれていたが、トヨタとレクサスが真っ先にメディア宛に招待状を送付し、噂を払拭した。中国青年報が伝えた。

　日本が不法に「釣魚島を購入」したことによる日系ブランド危機により、日本車の中国での販売台数は40％以上減少している。調査会社イプソスが実施した、日本車に対する消費者の態度・行為に関する調査報告によると、中国人消費者の日本車に対する態度はマイナスに向かっており、事件前よりも37％多い約60％の消費者が「日本車が好きではない」と答えた。また、大多数の回答者は「日本車は今後、中国市場で人気を落とす」と予想し、「1-2年は下り坂が続くが、その後は徐々に回復する」とした人は57％、「日本車の市場シェアはますます下がり、3-5年間は挽回が難しい」とした人は30％だった。しかし、日本車購入に関する質問では60％以上の回答者が「今後車を購入する際は中立的な態度をとる」と傍観的な態度を示した。

　60％以上の「中立的」な消費者をいかに取り込むかが、今後の日本車ブランドの最重要任務となる。これは日本車同士の激しい戦いが繰り広げられることを意味している。

　注目すべきは、消費者が日本車に対して反感を持った理由だ。消費者は、「内と外、対中国と対外国で態度が違う。中国市場で販売しているのは淘汰された古い車種ばかり」といった点に不満を感じており、多くの人が「日本車メーカーは中国市場を軽視している」と考えている。時代の変化に対応できず、消費者のことを尊重できないメーカーは、日本車が軒並み打撃を受けている状況の中、さらなる挫折を経験するだろう。