2014年12月2日  
 

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ヨーカドー西直門店が閉店 変革を迫られる中国の総合スーパー (2)

人民網日本語版 2014年12月02日08:40

振り返れば2012年下半期以降、大手小売業者の中国での経営がますます困難になり、スーパー、コンビニ、デパートなどの閉店がひそかに増加していた。統計データによると、今年上半期に閉店した中国の主な小売企業は158店舗にのぼり、2013年通年の35店舗を大きく上回った。うち最も多かったのがスーパーで、146店舗に上った。

総合スーパーはまるで落ち目の芸能人のようだ。大手スーパー各社は、様々なモデルチェンジに着手している。

付近の住民にサービスを提供する地域密着型の小型スーパーは、多くの企業がしのぎを削る戦場となっている。ウォルマートもかつて、中国で地域密着型の小型店舗を試みたが、成功しなかった。中国の3・4線都市の消費の潜在力に注目しているウォルマートは今、傘下の小型スーパー「惠選」をこれらの都市で展開している。しかし、ウォルマートのこのような経営業態は中国ではまだ少なく、商品の構造、マーケティング、コスト、立地選定などの面で課題に直面している。

ウォルマートは、商業不動産事業に力を入れているが、物美、永旺(イオン)、欧尚など国内外の小売業者も商業不動産事業に手を伸ばしている。業界関係者は「大手スーパーが相次いで商業不動産事業に乗り出しているのは、小売業界全体に明らかな疲弊が見られるため」と分析する。伝統的な総合スーパーの突破口はどこにあるのだろう?

中国社会科学院工業経済研究所の徐希燕副研究員は、「デパートなどの実店舗が閉店に追い込まれている原因は、ネット通販の急速な発展。今や、顧客のニーズは全てネットショッピングで満たすことができる。宅配便や物流の発展により、家を出なくても買い物ができ、時間の節約にもなる」と指摘したほか、「実店舗はまず、店舗の立地条件に応じて顧客のニーズを分析し、特色があり斬新な製品やサービスを提供する必要がある。このほか、実店舗もオンラインショップを開設するべきだ。有名デパートは長年の経営で蓄積した信頼があるため、オンラインショップでも強みがある」と述べた。

総じて言えば、デパートやスーパーなどの実店舗は、製品やサービスのタイプ、経営・マーケティングなどの面で変革を迫られているということだ。(編集SN)

「人民網日本語版」2014年12月2日


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