西側諸国は世界に対しイデオロギー攻勢をかけているが、イスラム教のそれに対する反発と、マイノリティ人口の拡大は西側社会の不安を引き起こしている。これらの内憂に対し、西側諸国は今のところ効果的な解決方法を持たない。
異なる人種・文化が互いに交じり合うことは不可避であり、西側諸国は「歴史的原罪」があるため、この一面が特に突出している。西側は、現実に適応し、多元的な文化を受け入れるよう提唱する一方で、キリスト教文明の主導的地位を強調し、キリスト教文明を人類の近代化に全面的に影響させようとしている。これは西側社会の内部および、西側諸国とそれ以外の地域が抱える深刻な矛盾だ。
グローバル化の時代において、最も強調すべき価値観は寛容と妥協の精神だ。しかし、これらの精神は西側の強国によって明らかに軽視されている。彼らは自らの主流の価値観を世界に広めようとし、その態度は強硬だ。こうした状況の中、これらの国で調和の取れた社会が実現するとは考えにくい。
現在の大国の中で、「衝突しない、対抗しない」と主張し、「調和の取れた世界」を強調しているのは、どうやら中国だけのようだ。これらはグローバル化の世界において最も不足している政治的思考と哲学だが、残念なことに西側世界の対応はまだ力不足だ。実際、西側はこれまでずっと、中国国内の価値観の相違を広げようと外部から積極的に取り組んできた。
パリの大規模デモが支持を得るのは最もだが、現実的に見ればその効果には限りがある。この世界は文明的な相違に満ちており、テロリズムの刺激により、これらの相違がますます顕著になり、敏感な問題になっている。デモはこの肝心な問題を解決する効果的な対策ではない。
デモに米国から政府高官が出席しなかったことに批判が起きている。西側が今、反省する余裕がなく、少なくとも表面的にはそうすることを拒んでいることも、理解できる。しかし、1カ月後、3カ月後はどうだろう?「私はシャルリー」と書かれたTシャツは良く売れるかもしれないが、この風刺週刊紙に対する人々の態度が今後、複雑なものに変わることを望む。(編集SN)
「人民網日本語版2015年1月13日