iPadが窮地に　proで再起？　アップル決算

米アップルは28日に2015年度第4四半期（7～9月）の決算を発表した。そのデータによると、同期のタブレットコンピューター「iPad」出荷台数は988万3千台で、前年同期の1231万6千台から20％減少した。iPadの営業収入は47億7600万ドル（1ドルは約120.7円）で、同じく前年同期の53億1600万ドルから20％減少した。人民網が伝えた。

米科学技術ニュースサイトのビジネス・インサイダーは、「数年前には、誰もがiPadを代表とするタブレットコンピューターがパーソナルコンピューターに取って代わると考えていたが、今になってみると、そのような状況にはまったくなっていない。2014年初頭以降、iPadの四半期売上は前年同期比減少を続けている。この四半期の販売量は2011年中期以降で初めて1千万台を割り込んだ」と評する。

iPadのアップルサプライチェーンでの位置づけが今は相当低くなっていることは明らかだ。最近の携帯電話はディスプレーがますます大きくなり、片手での操作という原則を堅持してきたアップルはもはやオンリーワンではない。大画面iPhoneはサムスンをはじめとするライバルの追い落としに成功し、アップル全体の売上に大きく貢献したが、その一方で、ライバルを蹴散らすと同時に自分にも損害を出してしまい、かつてのスター製品iPadに大きな損害を与えた。5.5インチのiPhone6 Plusを前にして、iPad miniの利用価値は大幅に低下した。

ビジネス・インサイダーはiPadの売上の持続的低下の原因について分析する中で、「今の携帯電話はディスプレーがますます大きくなり、タブレットコンピューターの使い道はそれほど多くなくなったようにみえる」と述べた。

iPadの持続的低迷を受けて、アップルはそれなりの努力をしている。9月の新製品発表会では、iPadシリーズの成長対策として「BIG TO BIG」（より大きく）という方針を打ち出した。7インチモデルと9.7インチモデルの低下をくい止められないため、大型ディスプレーのダブレットを市場にうち出すこととし、こうして巨大なディスプレーの「iPad pro」が誕生した。