断絶の危機に瀕する日本の戦争の記憶 (2)

　隠蔽的で言葉を濁す口先での反省と比べると、安倍内閣は歴史の確定判決を覆す試みにおいて、狂気じみた興奮ぶりを見せている。「河野談話」は「慰安婦」の強制連行を認め、おわびをしたが、日本では2014年2月に「河野談話」見直しの逆流が起き、「河野談話」作成の根拠となった元「慰安婦」の証言の信頼性の再調査が図られた。安倍氏は公の場に出てきて、検証の機会を逃してはならないと表明した。日本右翼勢力も、朝日新聞が「慰安婦」強制連行関連報道を撤回したことを利用して騒ぎ立て、罪深い歴史の確定評価を覆そうとした。つまらない策略に夢中になると同時に、安倍政権は「慰安婦」の証言に耳をふさいでいる。性暴力訴訟を長年扱ってきた弁護士の角田由紀子氏は「被害者の慰安婦の証言を採用しない日本政府のやり方は理解しがたい」と表明した。

　問題を引き起こした者が問題を解決すべきだ。米国のキッシンジャー元国務長官は先日、読売新聞の取材に「もし日本が攻撃的色彩のある外交を選択すれば、地域の国々に不安を引き起こすのは必至だ。日本は今後国際社会でどのような貢献をするのかについて議論しなければならない」と指摘した。第2次大戦に関する記憶が日本の若者で断絶の危機に直面する中、今後の行方を考え、国家さらには地域の前進の道にある障害物を取り除くために、日本の「灯火を手にする者」さらには日本社会全体は、大和民族の「和」の字を隣国との歴史の和解、調和的共存に真に転化しなければならない。太平洋の向こう岸に行って虎の威を借り、回りくどい言い回しをするのではないのだ。（編集NA）

　「人民網日本語版」2015年1月5日